2024年 5月 5日 (日)

傑作世論調査!ヤクザ100人に聞きました…「安倍政権支持しますか」「1月の飲食費は?」…

来店不要なのでコロナ禍でも安心!顧客満足度1位のサービスとは?

アベノミクス回ってきてないらしいヤクザの暮らし向き…年収減ったが96%

   週刊ポストの「なぜ4月に70歳を迎える人から医療費負担が2倍なのか? なぜ『男女平等』の世で年金支給は男65歳、女60歳なのか? なぜ災害見舞金は公務員が民間の3倍なのか?」と問う「公的差別の正体」が秀逸である。

   だが、今回は週刊ポストの傑作な記事を2本紹介しよう。1本は「現役100人に聞いたヤクザ世論調査」だ。対象は山口組、住吉会、稲川会といった広域団体をはじめ、全国の指定暴力団に限定してあるという。役職の内訳は一次団体のトップである代紋頭1名、一次団体幹部6名、二次団体幹部67名、一般組員が26名。

   まず、「景気は回復していると思いますか」という問いに「いいえ」が94パーセント。暴力団側のいい分はこうだ。<「今のヤクザの景気は飛行機の尾翼だ。上がるのは最後で落ちるときは最初」(56歳・東京)>

   「安倍政権を支持しますか」では、「いいえ」が81パーセントにもなる。その理由を聞いてみると、<「目が死んでる。線が細すぎる。死ぬ気でやってるとは思えない。本気で喧嘩ができるようにも見えない」(66歳・中国)>

   意外にも、「自宅は持ち家ですか、賃貸ですか」には持ち家が73パーセントもいる。「月々の飲食費はいくらですか」には、0~5万円が41パーセント、5万~10万円が25パーセント、それ以上使うヤクザが34パーセントもいる。「去年と比較して年収は上がりましたか」には「いいえ」が96パーセントと、ほぼ全員が暴力団排除法などの影響を受けて収入は下がっているようである。

   「結婚していますか」という問いには「はい」が56パーセントもいる。「生まれ変わってもヤクザなりますか」というのには、何と「はい」が60パーセントもいるのだ。しかも若いヤクザに多いというのである。

<「俺はヤクザという生き方が好きなんで、何度でもヤクザをやる」(25歳・中部)>

   「はい」と答えた暴力団員の9割は20代の若手組員だったそうだ。「NO」と即答したのはすべて年配の経験豊富な上層部だったという。こんなおもしろい世論調査は週刊誌しかできない。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

姉妹サイト

注目情報

PR
追悼
J-CASTニュースをフォローして
最新情報をチェック
電子書籍 フジ三太郎とサトウサンペイ 好評発売中