2024年 5月 4日 (土)

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鳥取震度6も的中のMEGA予測・・・次に危ないのは「首都圏・東海ゾーン」

   週刊現代にマンション投資やアパート経営には気をつけろという記事が出ている。私も親から受け継いだ猫の額というよりも、蚊の額といってもいい狭い土地があるが、だいぶ前からそこにマンションを建てませんか、アパート経営すれば老後は安心ですという不動産屋や銀行からの「お誘い」がくる。そこに住んでいるわけだから、そんな話には耳も貸さないが、世の中にはそうした「甘い話」に乗って損する人が多くいるようだ。

   都内に住む67歳の人は、銀行にすすめられて不動産投資に手を出した。練馬区にある物件を銀行から6000万円の融資を受けて買い、アパート経営を始めたが、スタートこそ不動産屋が入居者を紹介してくれたが、近所に似たようなアパートが次々にでき、家賃を下げても入居者が出てしまい、今ではローンを払い続けられるかどうか不安で仕方ないと話している。

   マイナス金利で困った銀行は、頭金がなくても不動産があれば簡単にカネを貸す。不動産業者は、入居者は世話する、空き家は出さないなどと甘言をもって誑かすが、それは最初のうちだけだ。家賃を保証しますと家主を安心させるが、注意書きに「家賃は2年ごとに見直し」と書いてあって、何のことはない、その後はどうぞご勝手にと、捨てられるのがオチだ。

   マンションやアパートは次々に建てられるが、もはや飽和状態。不動産バブルはもう弾ける寸前だという認識を持ったほうがいいという「ご注意」記事である。

   最後は、「鳥取震度6も的中!MEGA地震予測『次の最警戒ゾーン』」という毎度お馴染みの週刊ポストの記事。MEGA地震予測をしている村井俊治東大名誉教授が、熊本地震を予測した上、今度は島根中部地震まで予測していたというのである。

   これも毎度触れていることだが、この人の地震予測は広範囲すぎるので、今回も日本中が次の警戒ゾーン、危険地帯になっている。たしかに日本中どこで大地震が起きても不思議はない。村井氏が次だと最も警告するのは「首都圏・東海ゾーン」だそうだが、常在戦場、警戒を怠らず、必ず来るその日に備えておくことを忘れてはならないのは間違いない。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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