「早稲田どうしちゃったの?」の声 学力低下の元凶?AO・推薦入試6割に拡大

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   早稲田大学が2016年度入試から段階的にAO・推薦入試の割合を6割にまで引き上げると発表し、ネット上で驚きの声が上がっている。

   入試改革を進めていた早大では、2015年12月2日に記者会見して、その内容を発表した。

  • ワセダは懲りていなかったのか
    ワセダは懲りていなかったのか

「AO・推薦の入学者の学業成績がよかった」

   改革内容は多岐にわたっているが、その中でも、ネット上で注目を集めたのがAO・推薦入試の大胆な拡充だ。

   それは、AO・推薦入試による入学者は、現行では全体の4割を占めるが、大学創立150周年を迎える32年までに6割に引き上げるというものだ。

   理由の1つとして、早大では、入学後の学業成績を見ると、AO入試の入学者が最も良く、続いて推薦入試の入学者がよかったことを挙げる。このことについて、発表資料では「本学への入学を心から志望し、受験の段階から入学後の学修VISION を明確に思い描きながら努力してきた者は、実際に入学してからも活躍できる」裏付けだとしている。

   早大では、この30年間で関東圏以外の地方の学生が1割ほども減ってしまったとしており、それも取り戻したいようだ。18年度入試からは、新しい形のAO入試「地域貢献型人材発掘入試(仮称)」も行うと明らかにした。

   AO・推薦入試といえば、学力低下の元凶とも指摘され、読売新聞が14年7月に発表した調査で、退学率がそれぞれ16%、9%と一般入試の6%より高かった。

   早大では、STAP細胞問題を起こした小保方晴子氏が02年合格のAO入試1期生だったことも話題になった。

   それだけに、早大の入試改革内容が報じられると、ネット上では、「懲りてなかったのかよw」「ブランドがた落ちだろ」「早稲田どうしちゃったの?」と疑問や批判の声が相次いだ。

要領だけいい学生が増える恐れもある?

   一方で、「一般入試枠が小さくなって高倍率高偏差値になる」「世界的に言えばこっちのほうが正道なんだけどな」「地方の高校生には嬉しいニュースだね」などとプラス面の指摘もあった。

   今回の入試改革について、早大の鎌田薫総長は、週刊東洋経済の6月27日号で自らの見解を述べている。

   鎌田総長はその中で、「AOは駄目な入試といわれているが、実のところ卒業時の成績は一般入試組よりAO組のほうがずっとよい」と学力低下に否定的な見方をした。理想としては、AO入試に統一して、バリエーションを増やすことだとし、将来的には、AO入試を年中やって通年化を図りたいと明かした。また、一部の学部では、一般入試の全廃も検討するという。

   留学生を含めた多様な人材を集めるのも目的だとし、「米国の大学に倣って、世界中で信頼できる人にその地域での選考を任せる、というやり方もある」と言っていた。

   大手予備校「河合塾」の教育情報部では、表現力や主体性がある多様な人材が集まる一方で、要領だけいい学生が増える恐れもあるとして、「大学の評価が高まるかは、今後の取り組み次第ではないでしょうか」と指摘する。つまり、教育内容によって成果が違うため、学生が社会に出て初めて評価が決まるということだ。一方、一般入試については、「募集の枠が狭まって、倍率が高まれば、偏差値が上がる可能性はあると思います」としている。

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