新幹線乗客数はついに「ピーク」を迎えたのか JR3社「営業減益」見通しが意味するもの

   本州のJR上場3社の2016年3月期連結決算は、いずれも売上高、営業利益、純利益が過去最高を更新した。新幹線を利用するビジネス需要が堅調だったほか、訪日外国人旅行客の増加も業績を押し上げた。

   ただ、2017年3月期に目を転じると、3社とも営業減益を見込む。2015年3月に開業した北陸新幹線効果の反動のほか、足元の円高傾向で訪日外国人の伸びが鈍化する可能性や、国内景気の先行き不透明感で経営の柱である新幹線の成長が減速しそうと見ているためだ。

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  北陸新幹線効果に「反動」が（2015年2月撮影）

過去最高決算を更新した2016年3月期

   JR東日本の売上高は新幹線事業を中心に運輸収入が伸びて前期比4.0％増の2兆8671億円。営業利益は14.1％増の4878億円、純利益は36.0％増と大幅に伸びて2453億円だった。北陸新幹線の延伸開業による増収効果は約455億円に上った。

   JR東海の売上高は4.0％増の1兆7384億円、営業利益は14.2％増の5786億円、純利益は27.8％増の3374億円だった。運輸収入の9割超を占める東海道新幹線のビジネス利用が好調だったほか、訪日外国人の増加の影響もあって観光目的の新幹線利用が上向いた。

   JR西日本の売上高は7.5％増の1兆4513億円、営業利益は29.9％増の1815億円、純利益は28.7％増の858億円だった。北陸新幹線の増収効果は約271億円だった。北陸新幹線や全線開業40周年を迎えた山陽新幹線で、シニア層や訪日外国人観光客を中心とした利用が増加したほか、新大阪駅など主要駅の新商業施設が順次開業した効果で流通・不動産事業も好調だった。