2016年7月末に生産を終了した「VHS」方式の家庭用ビデオデッキの「復活」を望む声がやまない。VHS方式のビデオデッキは1976年に日本ビクター（現JVCケンウッド）が発売。ソニーのベータマックス方式（1975年発売）と約10年間にわたる覇権争いはあまりに有名で、それに勝ったことで市場はVHS方式一色に染まった。「続けていきたいのですが、部品が......」そんなVHSビデオは、2000年代に入ると急速に売れなくなっていった。家庭用ビデオの記録媒体が磁気テープから光ディスクなどに移行。DVDレコーダーやハードディスクレコーダー（HDD）、ブルーレイディスクの登場といった「デジタル時代」に対応できなくなったことが要因。国内では2011年に、パナソニックなどの大手家電メーカーが生産を終了しており、船井電機だけが生産を続けていた。2016年7月末にVHSビデオの生産を終了した船井電機は、CVCビデオの開発で培った技術力をベースに、1983年からVHSビデオを展開。ピーク時（2000年）には国内外で年間1500万台超を販売したが、それが2015年には75万台と、20分の1の規模に激減していた。生産終了の理由を、同社は「生産を続けたいが、部品の調達が難しく断念せざるを得なかった」と説明。「VHSには特有の部品があるのですが、VHSを製造しているところが当社だけなので、部品メーカーが供給できなくなりました。昨年、最後にまとめてつくってもらい、その部品を当社ですべて引き取って製造していました」と続ける。じつはVHSビデオは同社の売上高のなお数%を占めており、「まだまだ需要が見込める商品」だった。競合する大手家電メーカーがすでに生産を終了しているので、「市場の成長性は低いが、市場シェアは高い」製品だったためだ。とはいえ、部品が調達できなくなれば、製品がつくれなくなるばかりか、数少ない部品を確保するために調達コストが上がる。つまり、収益が見込めなくなったということらしい。VHS市場の魅力を認識していた同社にとって、「撤退」が苦渋の決断だったことがうかがえる。「正直さびしい。何でもかんでもやめていいんか？」そうしたなか、船井電機には「VHS存続」や「復活」を願う人からの声が寄せられている。VHSビデオは生産終了が伝えられた2016年7月中旬以降、「お電話やメールなどで直接、個人から寄せられたもので、30件ほどありました」と話す。インターネットなどに、生産の継続や「復活」を望む声が多く寄せられていることも知っているという。インターネットには、「家庭用ビデオとして一時代を築いたVHS。ホントにいいの、消えちゃダメでしょ？」「3倍録画でしたつもりが標準で撮っちゃって時間が足りなかった！なつかしい」「正直さびしい。何でもかんでもやめていいんか？」「残ってほしいけど、やっぱり採算とれないんでしょうね」「おれんちいまだに現役で使ってる。でも、壊れたらおしまいってことだよね」などと、VHSビデオをなつかしむ声や、生産終了を惜しむ声が寄せられている。船井電機は、「（7月末まで生産していたため）まだ数年は修理できますし、その部品は確保しています」と話すが、「復活」については、「部品がないことには...」と言葉を濁す。いま、入手できるVHSビデオも、家電量販店などの一部に残る在庫分だけだ。一方、VHSビデオの生産が2016年7月末で終了したことに伴い、今後、交換部品の不足によってビデオデッキが故障しても修理できなくなることが見込まれる。そのため、ビデオテープに録画した映像を、DVDやブルーレイディスクにダビングするサービスが活況だ。サービスを手がける「カメラのキタムラ」によると、生産終了がわかった7月中旬から約1か月の受注件数が、2015年の同じ時期の1.5倍増にものぼった。ダビングに関する問い合わせも2割アップしたという。ただ、7月1日～8月31日までは、ダビングしてもらいたいVHSビデオテープなどを10本まとめると3割引というキャンペーンを展開中。また、夏休みの時機は、帰省などで家族で思い出のビデオを見る機会が増えるので、「ダビングの利用も増えるタイミングではあります。そのため、ダビング件数のどの程度がVHSの終了に伴うものなのかはわかりません」と話す。
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