パイオニアがプラズマパネル撤退 自前生産日立は維持できるか？

「プラズマパネル撤退は社内で議論していない」

   パネルの生産ラインは、高画質化や大画面化に対応するため、数年ごとに刷新する必要がある。薄型テレビの価格が下落する中、投資負担は重荷で生産の見直しが相次いでいる。液晶パネルでは、東芝はシャープから、日立製作所は松下からの調達に転換し、ソニーもシャープとの共同生産に踏み切った。

   パイオニアの生産撤退で、生産集約の波は液晶からプラズマにも及び、国内でプラズマパネルを生産するのは松下のほか日立だけになる。日立はテレビ事業が振るわず、08年3月期連結決算は700億円の最終赤字に陥る見通し。日立は「中国のテレビメーカーにプラズマパネルを納入する話が進んでいる」とパネルの販売先の確保に努めていることを明らかにし、「プラズマパネルの撤退は社内で議論していない」と強調する。

   だが、ただでさえプラズマ市場は液晶に押されている。その中で松下は巨額投資でパネル工場を建設し、コスト削減に強力に取り組んでいる。日立がプラズマの自前生産を維持できるかどうか疑問視する声も根強い。