大リーグ行きを熱望しているとされる楽天の田中将大投手の前に、突然大きなハードルが現れた。すでにポスティング（入札）制度は日米で大筋合意しており、労組にあたる日本プロ野球選手会もこの制度を2年間限定で受諾することを決めたばかりだったが、大リーグ側が「情勢は変わった」として新たな制度を提案し直す方針を示したからだ。選手会はこれまで、「メリットがない」と新制度に難色を示してきた経緯があり、大リーグ側が日本側の返答の遅さにしびれを切らした形だ。合意できなければ米行きが2年遅れるこれまでの入札制度は、入札最高額の米球団が独占交渉権を獲得する仕組みだった。新制度でも入札額1位の球団に独占交渉権が与えられる点は変わらないが、日本側の球団に渡る移籍金は、1位と2位が提示した額の中間額になった。米側の球団からすれば、入札に必要な金額が抑えられる分、選手に支払う年俸を増やすことができる。旧入札制度はすでに失効しており、入札制度が利用できない場合、大リーグ行きにはフリーエージェント（FA）権を行使する必要がある。田中選手がFA権を得るまでには、あと2シーズンプレイする必要がある。新制度は日米で大筋合意しており、選手会も2013年11月14日に受け入れを決めたばかりだったが、米側が突然「仕切り直し」を宣言した形だ。大リーグの公式サイトによると、大リーグ機構のロブ・マンフレッド最高執行責任者（COO）が11月14日にフロリダ州オーランドで行われたオーナー会議の場で、「我々が日本側に提案をし、素早い返答が重要だと伝えてあった。残念ながら、彼らはそれができなかった」と説明したという。待っている間に「入札制度を完全にやめにしたい」オーナーが増えたサイトの記事によると、米側は、日本側が提案を承認するまで数週間にわたって待ったが、その間に入札制度を完全にやめにしたいと考えるオーナーの数が増えていったという。新制度は、11月18日に都内で開かれる12球団の実行委員会で正式に承認される見通しだ。だが、マンフレッド氏は「日本側から今朝メールが来たが、正式な返答を出せる状態ではないとのことだった」と明かす。その上で、「ある時期が来れば、日本側の選手はフリーエージェントで獲得できるようになる。日本のプロ野球選手がそうするならば、大リーグの30球団は、その結果を受け入れるだろう」と述べ、仮に新たな入札制度案が「破談」になったとしても米側としては大きな問題はないとの立場のようだ。
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