2024年 4月 23日 (火)

アマゾン、「古本買取サービス」の衝撃 ブックオフや古本屋も将来危機に?

来店不要なのでコロナ禍でも安心!顧客満足度1位のサービスとは?

   オンライン通販大手のAmazon.co.jpが、古本の買い取りサービスを開始した。1冊から無料で自宅まで集荷したり、買い取りが成立しなかったときの返送を無料で行ったりするという。

   もちろん、すべての手続きがインターネットで可能で、「これは便利」と早くも大きな反響を呼んでいる。

  • 古本屋は大丈夫か? アマゾンが「本」の買い取りサービスに参入(画像は、アマゾンのホームページ)
    古本屋は大丈夫か? アマゾンが「本」の買い取りサービスに参入(画像は、アマゾンのホームページ)
  • 古本屋は大丈夫か? アマゾンが「本」の買い取りサービスに参入(画像は、アマゾンのホームページ)

和書・洋書100万タイトルの買い取り価格が事前にわかる

   アマゾン・ジャパンが2015年6月3日に発表した「Amazon 本買取サービス」は、和書・洋書の100万タイトルの買取価格がAmazon.co.jp上で事前に確認でき、「本を売りたい」と思ったときに、その本の商品詳細ページから買い取りの申し込みができる。

   買い取りの対象となる本は、町の本屋などで購入した本でも可能だが、「すべての本が買い取りの対象ではありません。当社のサイト上で確認ができなかったものは対象にはなりません」(アマゾン・ジャパン)という。

   本は1冊から、無料で自宅まで集荷。集荷日時を指定することもできる。その後、買取センターが本を受け取り、査定。買取代金はAmazonギフト券で利用者のAmazonアカウントに24時間以内に支払う。査定後、買い取りが成立しなかった本は無料で返送する。

   買取代金となるAmazonギフト券は、支払後すぐに利用できるが、このサービスを初めて利用する場合にのみ、古物営業法上の本人確認が必要になるので銀行振込となる。

   アマゾンではこれまで、中古CDやDVD、ブルーレイ、ゲームソフトの買い取りサービスを提供してきたが、今回新たに「買取サービス」のトップページに「あなたの買取サービス対象商品」機能を追加。利用者はAmazonで購入した本や、CDやDVD、ゲームソフトなどの商品から買い取りの対象となる商品を選択することで、目安となる買取価格や合計金額を確認でき、まとめて買い取りの申し込みもできる。

   アマゾンの「本買取サービス」にインターネットでは、

「1冊からOKって、こりゃすげぇわ。さっそく使お」
「ギフト券で支払われるのか・・・ ものすごい抱え込みだな」
「買取価格はブックオフより高いんじゃないか?」
「Amazonのこと、電子化すれば巨大なデータベースもつくれるはずだし、古書価格もすごいデータベースができそう」

といった驚きの声があがっている。

「これはあかんよ。BOOKOFFが死んでしまうwww」

   一方、アマゾンの古本買い取りで、インターネットには町の古本屋の経営を憂いたり応援したりする声も寄せられている。

「これはあかんよ。BOOKOFFが死んでしまうwww」
「ざっと買取価格を見た感じではAmazonで売っていない本は買い取らないらしいし、学術専門書なんかは非常に弱いな」
「古本でしか買えない本があります。ひと口に古本といってもジャンルで違うんだよ。売ってくれた人に感謝しながら買ってるよ」
「マニア向けのエロ本は買い取ってなかった。やはり古書街のエロ本専門店は無敵だ!」

といった具合。

   なかには、

「中身はキレイだけど表紙カバーがない本はどれくらいの率で買ってくれるのかな?」
「買取価格次第だな。これでブックオフが買取価格を上げてくれればいいんだけど」

と、競争が激しくなって「高値買取」に期待する声もみられる。

   アマゾンは買取価格の基準を開示していないが、一般的に買取価格の基準は本の発行時期や保存状態、キレイかどうかが重視される傾向にある。汚れがひどかったり発行年月が古い本ほど買い取りの対象から外れるが、町の古本屋などでは古い本でも人気の度合いや希少性などが考慮されたりするという。

   とはいえ、本を引き取った後で、補修したりクリーニングしたりと手間がかかることもあって、古本屋としてはできるだけ買取価格を抑えたい。そうしたこともあってか、利用者からは「基準がわかりづらい」「買取価格が安い」との指摘は少なくない。

   「古本の買い取り」で先行するブックオフコーポレーションは、「すでに直営店ではPOSを活用したタイトル単位での価格管理システムを導入しており、人気が高い、また希少価値のあるタイトルには比較的高く買い取るサービスを進めており、効果が出ています」という。

   同社は「900か店のリアル店舗を強みに『身近にある、何でも持ち込める場所』としての認知を高める一方で、店舗とネットの連携を進めることで売り上げを伸ばしたい」と話し、アマゾンの進出に対抗する。

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