2018年 8月 21日 (火)

全国初「ヒートショック予報」始まる 気象協会と東京ガスが共同開発

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   寒い冬の季節に毎年1万数千人が死亡する入浴時の「ヒートショック」。その予防・啓発のため、日本気象協会と東京ガスは2017年10月2日、共同開発した「ヒートショック予報」の提供を始めたと発表した。

   天気予報専門メディア「tenki.jp」(https://tenki.jp/heatshock/)で開始、パソコンやスマートフォンから閲覧できる。

  • ヒートショック予報(日本気象協会と東京ガスの発表資料より)
    ヒートショック予報(日本気象協会と東京ガスの発表資料より)

天気予報専門メディア「tenki.jp」で危険を5段階で

   日本気象協会と東京ガスの発表資料によると、全国の市区町村ごとに約1900地点の7日先までのヒートショック予報を提供する。これは、気象予測情報に基づき家の中で生じる温度差などから算定した「ヒートショックのリスクの目安」を知らせるものだ。同年2月から地域を限定して提供していたが、10月2日から初めて全国へ拡大した。

   予報は、標準的な戸建住宅を想定し、気温の予報から屋内で生じる冷え込みや温度差の程度を推定し、リスクの目安を「警戒」「注意」「油断禁物」の3ランク、5種類のアイコンで表示する。東京ガスが保有するヒートショックの研究結果や住宅環境に関する知見をもとに、日本気象協会が保有する生活指数情報の開発技術を用いて予報を算出する。

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