2019年 5月 21日 (火)

「現代用語の基礎知識」72年目の転機へ 大幅リニューアルに向け準備、「休刊」は否定

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   「ユーキャン新語・流行語大賞」の選出元としても知られる「現代用語の基礎知識」。その同書が大幅なリニューアルに向けて調整中であることが分かった。

   筆者らへの手紙には「いったんお休み」の表現もあるものの、編集部側はJ-CASTニュースの取材に対し「休刊」を否定。具体的なリニューアル内容については、今後改めて発表するとしている。

  • 「現代用語の基礎知識」最新版(2019年・左)と、創刊復刻版(1998年版付録・右)
    「現代用語の基礎知識」最新版(2019年・左)と、創刊復刻版(1998年版付録・右)
  • 「対日基本政策」について解説する創刊復刻版
    「対日基本政策」について解説する創刊復刻版

「新しい『現代用語の基礎知識』を新創刊します」

   同書を発行する自由国民社は2019年2月、記事を執筆する複数の著者に対し、

「このたび、昨年(2018年)11月発売の2019年版をもってこれまでと同じかたちでの『現代用語の基礎知識』はいったんお休みすることといたしました」

との文言が入った手紙を送付。ただ、同時に、

「手に取りやすい、新しい『現代用語の基礎知識』を新創刊します」

との文言も含まれていた。また、別冊など関連シリーズは刊行を継続するとある。

   同書は1948年10月10日に雑誌「自由国民」(自由国民社刊)の特別号として発売。これが記念すべき第1号となる。翌年には「続編 現代用語の基礎知識」が出版され、年刊の方式による出版が確立。その後も順調に号数を重ねていき、1984年からは、同書に収録されている言葉の中から選ぶ「新語・流行語大賞」を主催するようになった。毎年秋に翌年版を発売しており、昨年11月発売された「2019年版」が現時点の最新版となる。

   「1998年版」の付録として発行された第1号の復刻版を見てみると、「占領政策」という欄には、「ポツダム宣言」「対日基本政策」「公職追放」「極東軍事裁判所」など、占領下の日本ならではの言葉が当時の「現代用語」として収録されているのが分かる。

   時代は下って、「2000年版」を見てみると、「ガイドライン関連法」「情報公開法」といった、同年に可決・成立した法律名に加え、この頃から一気に普及が進んだ「携帯電話」が名を連ねるほか、翌2000年に「IT革命」が叫ばれるようになっただけあって、「ホームページ」「フリーウェア」「USB」「MP3」「DVD-ROM/DVD-RAM」も取り上げられている。

   また、「2017年版」の特集「ニュースのおさらい」を見てみると、「熊本地震」と自然災害に始まり、政治の世界からは「共謀罪」、国際関係からは「パナマ文書(タックス・ヘイブン)」、スポーツからは「野球賭博問題」と、やはり、その年の世相を表わす言葉が続々。ほかにも、「自動運転車」「ポケモノミクス」という具合に、テクノロジーについての言葉も充実している。

   「イミダス」(集英社)、「知恵蔵」(朝日新聞社)などの競合が紙での展開を終了する中、その孤塁を守り、まさに、時代の鏡として昭和・平成を歩んできた「現代用語の基礎知識」。果たして今後、どうなってしまうのだろうか。

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