来季にも導入の「現役ドラフト」 元MLB関係者が提唱する「1軍縛り」

   日本プロ野球選手会が来年からの実施を求めている現役ドラフトの骨格が見え始めた。選手会は2019年12月5日の定期総会で、日本野球機構（NPB）が作成した現役ドラフト案について話し合い、改めて12球団に来年からの実施を強く求めることを確認。来シーズンからの導入へ向けて来年1月中に制度案をまとめあげる構えだ。

   現役ドラフトの制度に関してスポーツ紙などの報道によると、おおまかに次の４点が選手会で検討されているようだ。1点目は、各球団が8選手をリストアップすること。2点目は、各球団が1人ずつ指名すること。3点目は、8月に実施すること。そして4点目は、リストは非公表とすることだ。

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「選手の地位の確保が絶対に必要」

   選手会が目指すのは、現役ドラフト導入によって選手の出場機会を増やし、球団による「飼い殺し」をなくすことだ。この制度はMLBが導入している「ルール５ドラフト」を参考にしたものとみられ、1軍での出場機会に恵まれない有望な若手を「救済」する目的を含んでいる。

   選手会は来シーズンからの導入を目指しているものの、各球団から様々な意見が出ており、まとまるまで時間を要するとも見方もある。MLBの元球団職員でNPBにも通じる関係者は、「必ずしもメジャーの方式に沿う必要はなく、日本独自のものを作り上げればいい」とした上で、次のように提案した。

「まだ全体像がはっきりしていませんが、現役ドラフトを導入するならば、ドラフトで獲得した選手の地位の確保が絶対に必要です。1年間、1軍枠で起用し続けることを盛り込まないと、せっかく移籍しても前球団と同じような起用法になってしまう可能性がある。有望な若手にステップアップのチャンスを与えることにこの制度の意味があると思いますので、これは必須でしょう」（関係者）