文化芸術活動の休止求めるのは「最終的な手段であるべき」 都倉俊一・文化庁長官の声明に反響広がる

「今回の声明には力が湧いてくる」

   このメッセージを発した都倉氏は、21年4月1日付で第23代文化庁長官に就任した。同氏はこれまで、作曲家、編曲家、プロデューサーとして幅広く活動してきており、「ピンク・レディー」のヒット曲を阿久悠さんとともに多数手がけてきたことなどから昭和歌謡を代表する作曲家として知られている。2010年から16年の間には一般社団法人日本音楽著作権協会（JASRAC）会長を務め、現在も同会の特別顧問を務めている。

   そんな同氏のメッセージにSNS上では「心打たれた」「有り難い公式見解」などと大きな反響が寄せられた。

   芸能事務所「ホリプロ」の代表取締役である堀義貴さんはツイッター上で、「新長官になってメッセージも明らかに変わった」という見方を示す。

「前長官のメッセージは正直頓珍漢な内容で、何も心に響かないどころか、地位からが抜ける内容だっただけに、今回の声明には力が湧いてくる」（原文ママ）

   一方でSNS上では、「文化庁長官のメッセージは妥当だと思うが、ならば都の要請を退けてほしかったものだ」といった厳しい声も寄せられている。

   多くの文化芸術施設が存在する東京都は、独自の対策として、映画館やプラネタリウム、博物館、美術館含む1000平方メートル超の施設などへは引き続き休業要請を行っている。東京国立博物館など国立文化施設についても、東京都は12日以降も休業を続けるよう文化庁に要請しており、文化庁はそれに応じている。

都倉俊一文化庁長官のメッセージが公開されました。
新長官になってメッセージも明らかに変わった。
前長官のメッセージは正直頓珍漢な内容で、何も心に響かないどころか、地位からが抜ける内容だっただけに、今回の声明には力が湧いてくる。
ご一読ください。https://t.co/ARFxLKSTwb

— ホリプロ 堀義貴 (@horishachou) May 12, 2021