「アメリカ・トランプ大統領がグリーンランド領有を強行するなら、サッカーワールドカップをボイコットしよう」という声が欧州で広がっている。W杯は2026年6月11日から7月にかけてアメリカ、カナダ、メキシコの3か国にまたがって開催されるが、「気が気じゃない」と、サッカー好きの国際ジャーナリスト・小西克哉さんが1月22日放送の「羽鳥慎一モーニングショー」で心配した。イギリスでも複数の国会議員が出場辞退を訴えドイツでは、与党の外交担当議員が「（ボイコットは）トランプ氏を正気にさせる最後の手かもしれない」と言い、連立与党の議員も「欧州は団結が必要だ。W杯の参加取りやめも議論されるべきだ」と賛同している。複数のメディアが「グリーンランドが違法にアメリカに領有されるようなら、W杯のボイコットを検討せざるを得ない」と主張していて、世論調査でもボイコットに「賛成」47％、「反対」35％と賛成が上回っている。小西さんは「これはちょっと、サッカーファンの私としては、非常に由々しき事態で......」と困惑しながらも、「これはある程度回避できるとは思うんですけど」と希望的に見ている。さらに、「ドイツがボイコットしてもインパクトは、今は少ないかなと。スペインとフランスがボイコットしていくと、ちょっとまずいなという感じがします」と冗談めかす。FIFAランキングでは、1位スペイン、3位フランスで、ドイツは9位だからだ。しかし、イギリスでも複数の国会議員がイングランド（4位）やスコットランドの出場辞退を訴えている。こうしたことが効いたのかどうか、トランプ氏はグリーンランド割譲に反対している欧州8か国に課すとしていた追加関税を、取りやめると発表した。（シニアエディター 関口一喜）
記事に戻る