人気ゲーム機「NintendoSwitch2」の多言語対応版について、販売元の任天堂（京都市南区）が発表した転売対策が注目を集めている。Switch2と言えば、2025年6月5日に発売されると、高い抽選倍率となった人気ぶりが大きな話題になった。「プレイ50時間以上」の購入条件を復活させる「Switchのプレイ時間が50時間以上」などと転売対策も打ち出された。それでも、発売初日に大手フリマサイトで高額転売され、批判も相次いだほどだ。その後、徐々にSwitch2の在庫が増える状況となり、家電量販店などの店頭でも商品が見られるようになった。そして、26年5月25日には、日本語・国内専用版が税込4万9980円から5万9980円へと値上げされたのと同時に、「50時間以上」の条件が撤廃された。その結果、Switchの初ユーザーでも、1つのニンテンドーアカウントにつき、日本語・国内専用版と多言語対応版が各1台までの制限で買えるようになった。多言語対応版とは、日本語を含む16言語に対応しているタイプを指し、こちらは、値上げせずに6万9980円に据え置かれた。ようやく、Switch2がより身近な存在になった形だ。ところが、多言語対応版の方では、問題が起きてしまった。任天堂の公式Xが6月11日に投稿したところによると、NintendoStoreで販売されている多言語対応版について、「買い占め等の疑いがある注文を複数確認」した。そこで、同社では、この版の販売を一時的に停止するとともに、「今後はより多くのお客様に商品をお届け」できるように、購入条件を導入した。それは、「50時間以上」を復活させることだった。プレイ時間には、体験版や無料のソフトを除くとしている。なお、日本語・国内専用版には、こうした条件は導入されなかった。メルカリでは、定価より高い8～9万円台で出品この投稿は、任天堂が多言語対応版の転売対策に舵を切ったとされ、ネット上で大きな関心を呼んだ。実際、フリマサイト「メルカリ」で多言語対応版の新品を検索すると、定価よりも1～2万円以上高い8～9万円台で出品され、次々に落札されていた。転売について、X上では、「多言語版は値上げしなかったので、狙い撃ちされたな」「かなり国外に流れてそう」といった指摘が出るとともに、任天堂の対応についても書き込みが相次いだ。「即対応する任天堂すごい！」「よくやってくれた」「本当に欲しい人に届いてほしい」さらに、「もっと厳しくてもいい」「200時間か300時間ぐらいの制限つけても良いくらい」などの声も出ていた。任天堂サイトでは、多言語対応版について、6月12日昼過ぎ時点ですでに、「50時間以上」の購入条件が明記されている。同社としては、Switchの初ユーザーも含めて広くゲーム機が普及してほしいはずだが、既存ユーザーにまた絞らざるを得なくなった苦肉の策といえそうだ。（J-CASTニュース編集部 野口博之）
記事に戻る