出戻りできる「オープンな組織」なら自由に働けるのに

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   前回の記事でも少し触れましたが、日本国内の企業の中にも「出戻り」を受け入れているところがあります。「出戻り」というのは、一度その会社を辞めた人が他の会社で働いた後、再び戻ってくることを指します。

   日本の伝統的な企業では、会社はひとつの内輪であり村ですから、途中でその村を出て行った(辞めた)人材は基本的には裏切り者になります。その裏切り者を、もう一度村に迎え入れるということはしません。

仕事や報酬と「勤務年数」が切り離された外資系コンサル

固着した組織から流動的なプロジェクトへ
固着した組織から流動的なプロジェクトへ

   出産や育児休暇、長期休職の後の復帰は、あまり歓迎されないものの事例としては存在します。ただしその間は休暇であって、他の会社で働いていたわけではありません。休んでいても一応はその会社のメンバーなので、復帰が認められます。

   しかし日本の会社では、一度別の会社の社員になってしまうと話は別です。その時点で外に出たと見なされて、復帰することは難しくなるでしょう。

   一方で、外資系のコンサルなどのプロフェッショナル組織は、出戻りができます。基本的には、その会社の勝手が分かっていて経験もある人材は、即戦力なのでウェルカムです(とはいえ入社面接は改めて行われるので、不合格になることもあります)。

   ここには人事制度の違いがあります。外資系コンサルの場合、年齢ではなくシニアコンサルタントとかマネージャーとか、その人の職位によって給与が決まります。

   ですから出戻った場合でも、年齢などは関係なく、どの職位で再び採用するかによって給与が決まります。シンプルな給与体系なので、出戻りが容易になっているのです。

   一方、日本企業では勤務年数や年齢に応じた給与がベースに存在します。これは一度退職してしまうとカウントが難しい。また「同期」という概念があり、出戻りすれば必ず同期からは遅れてしまいます。

   かといって外から出戻った人を同じ処遇にすれば、「中で我慢した同期」からは妬まれるはずです。どこまでいってもウチとソトの論理なのです。

フリーランスの下で社員が働いてもいいのでは

   私はオープンな組織であるかを判断する究極の材料として、この「出戻り」ができる会社かどうかというのを見るといいと思います。

   出戻りできる企業は、ウチとソトをあまり区別しません。そして、ソトの人とも積極的に協業したりしています。

   伝統的な日本企業では、すべて自社内でやるのが基本。外部に委託する場合も、「委託」や「下請け」という関係性をもって、ソトの企業に依頼をします。協業とはいっていても、明確に依頼側(ウチ)と依頼(ソト)される側という関係性があります。

   一方で、外資系コンサルティング会社では、社外のプロフェッショナルを契約で呼んで、その人をチームメンバーに入れてプロジェクトを進めることもあります。

   外部のフリーランスの契約で参加したコンサルタントがプロジェクトのマネージャーになり、その下に自社の社員があてがわれたりすることもあります。ソトとウチが混在しているのです。

   このように組織をソトにオープンにするというのが、これからの時代の組織のあり方であり、そのような組織の間で自由に働くというのが、これからの時代の働き方のひとつのコンセプトなのだと思います。(大石哲之)

大石哲之(おおいし・てつゆき)
作家、コンサルタント。1975年東京生まれ、慶応大学卒業後、アクセンチュアを経てネットベンチャーの創業後、現職。株式会社ティンバーラインパートナーズ代表取締役、日本デジタルマネー協会理事、ほか複数の事業に関わる。作家として「コンサル一年目に学ぶこと」「ノマド化する時代」など、著書多数。ビジネス基礎分野のほか、グローバル化と個人の関係や、デジタルマネーと社会改革などの分野で論説を書いている。ベトナム在住。ブログ「大石哲之のノマド研究所」。ツイッター @tyk97
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