2020年 9月 22日 (火)

日本に足りないのは「ポジティブな変革」 チームや組織が変わらないのは「他人のせい」?

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   Business Ethicsの授業で、「ソーシャルメディアと従業員のモラル」というテーマで「Part-timer Terrorism」と題して当時日本で問題になっていた「バイトテロ」について発表したときのこと。プレゼン後、アメリカ人のクラスメイトに話しかけられました。

「確かに外食産業でキッチンで遊ぶという行為は衛生上許されない。でも、少なくとも彼らは楽しんで働いているように見える。経営陣が何かをやってはダメと規制や教育するのは簡単だけれど、そのポジティブなエネルギーを活かして、自分たちもお客さんも楽しめる職場環境を作れたらもっといいんじゃないかしら。」

批評家になるのは簡単

   なるほど、そう来ましたか。その時「やっぱりアメリカ人ってどこまでもポジティブなんだなあ」と再認識しました。魚介類をお客さんに触らせたり店員が投げたりしてしまう、シアトルの「世界一楽しい魚屋」パイクプレイス魚市場が「理想の職場」として経営者から人気を博している理由が分かります。

   もうひとつ事例を紹介しましょう。組織論のグループスタディで、A君とBさんはそれぞれのアイデアに強い自信を持っていて自説を曲げようとしない。一方、C君と私はレポートの締切が迫っている中で方向性を決めなければならないと焦っていました。そこでC君が休憩中に私に話しかけてきました。「A君、Bさんどちらの方向でやってもいいレポートが書けると思う。どちらかのアイデアを僕たち2人で支持して大きな方向性を決めつつ、そこにもう一人のアイデアを取り込んで行くのはどうだろうか」。私たちはどちらのアイデアも素晴らしいけれども今回はA君のアイデアのほうがトピックにふさわしいこと、そしてBさんの分析手法や結論をレポートに取り込むことを提案し、チームがドライブし始めました。

   このエピソードには「レポートそれ自体」よりも「組織論で学ぶべきエッセンス」が詰まっています。「君の意見は間違っている」と言って批評家になるのは簡単だし、「あのチームメイトは頭が固い」と陰口を叩くのも容易い。組織でも「同僚が働かない」「上司が悪い」「組織がダメ」というのは簡単ですが、責任転嫁しても時間の無駄。難しいけれど重要なのは「他人事ではなく、自らチームや組織をポジティブに動かすこと」なのです。高いパフォーマンスを示すチームはポジティブな議論がネガティブな議論の5.6倍、逆にパフォーマンスが低いチームではネガティブな議論がポジティブな議論の2.8倍であったという研究もあります。

室 健(むろ・たけし)
1978年生まれ。東京大学工学部建築学科卒、同大学院修了。2003年博報堂入社。プランナーとして自動車、電機、ヘルスケア業界のPR、マーケティング、ブランディングの戦略立案を行う。現在は「日本企業のグローバル・マーケティングの変革」「日本のクリエイティビティの世界展開」をテーマに米ミシガン大学MBAプログラムに社費留学中(2014年5月卒業予定)。主な実績としてカンヌ国際クリエイティビティ・フェスティバルPR部門シルバー、日本広告業協会懸賞論文入選など。
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