2018年 8月 15日 (水)

東京五輪を「風」に、スポーツで企業が人手確保? 運動部をつくる動きも

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   「人手不足」に関する報道を目にする機会が増えている。「広がる人手不足 トヨタですら足りない(ルポ迫真)」(日本経済新聞、2014年6月10日)、「人手不足 なぜ深刻に? 人口減の影響表面化」(東京新聞、6月6日)、「人手不足の物価上昇『持続的でない』 佐藤日銀審議委員」(時事通信、6月5日、いずれも電子版)などなど……

   企業は人手確保対策に動いており、非正規社員の「正社員・地域正社員」化などの動きが出ている。中には、運動部をつくる企業も。

「ほんと人手不足なんやね」の感想も

   建設会社の深谷組(さいたま市)が硬式野球部を創設する動きなどを日経新聞(4月28日)が報じており、首都圏で、長距離陸上部を始めた食品スーパーや、バスケットボール部を立ち上げた飲食関連企業が紹介されている。

   運動部があること、できることは、人手確保の秘策となりうるのか。ツイッターでは、

「社会人チームが減少傾向にある中で、面白い動き」
「ほんと人手不足なんやね」

といった声が寄せられていた。中には、

「人手不足の対策としては、いささかコストがかかりすぎか?」

と懸念を示す意見もあったが、同じ人物が

「ラグビーを応援する企業が増えてほしいんだけどな」

と期待も寄せている。

   2020年の東京オリンピックに向け、さまざまなレベルでスポーツ熱が高まるのは間違いないだろう。企業は、その動きを人手確保とつなげることができるのか。(NF)

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