英語教育「不要論」がくすぶる背景 「使う人・必要な人」は多数派なのか

   教育の現場で英語がどんどん重要視されつつある。2011年度から小学5・6年生で英語が必修化し、16年度に改定される新学習指導要領では、小学3年生から英語教育を開始、5年生から正式な教科として導入される見通しだ。

   そんな時代の流れに反して、「英語教育って本当に必要なの？」という疑問もくすぶり続けている。

「英語教育は必ず必要」VS「差し迫った課題ではない」

「英語不要論」、どう思う？

   産経ニュースは「『英語』は本当に必要なのか　大学関係者から漏れる『英語不要論』」という記事を配信した（2014年12月20日）。

   ベネッセ教育総合研究所が14年3月、全国の中高生約6200人を対象に行ったアンケート調査で、9割以上が「仕事で英語を使うことがある」など社会生活での英語の必要性を感じている一方、中学生の44％、高校生の46％が「英語を使うことはほとんどない」と回答した。授業内容についても、自分の考えなどを英語で話す機会は学年が上がるごとに低下し、高校3年生では26％にとどまった、という結果を紹介。

   文部科学省の英語教育に関する有識者会合でも、「英語教育は必要だが差し迫った課題ではない」という声が上がっているが、元大学入試センター教授で福岡大学客員教授の小野博氏の

「社会情勢の変化により日本企業のアジア進出がさらに拡大したり、逆に移民を受け入れるなど、今後日本社会は変化を余儀なくされる可能性が高い。英語は必ず必要になる」
「外交官や通訳など高度な英語力が必要とされる人たちと、アジアへ向かうビジネスマンらとでは、求められる単語数や発音などは自ずと異なる。それぞれの能力や、将来の希望などに応じた多様な教育の枠組みを作っていくことが大切だ」

という、「英語教育は必要」という意見も紹介している。