発泡酒や新ジャンル(第3のビール)を含む、ビール類飲料の2017年の課税出荷数量は前年比2.6%減の4億407万ケース(1ケースは大瓶20本換算)となった。ビール大手5社が発表した。ビール類の出荷数量は13年連続のマイナスで、現行の統計では1992年以降の過去最低を更新した。3ジャンルすべてがマイナス酒類別の出荷量は、ビールが前年比2.9%減、発泡酒が4.0%減、新ジャンルが1.5%減と、2年連続ですべてのジャンルで前年を割り込んだ。2017年6月からの酒類の安売り規制強化に伴う値上げや、夏場の天候不順が響いた。ビール各社のシェアは、アサヒビールが39.1%(前年は39.0%)で8年連続トップとなった。キリンビールは31.8%(32.4%)、サントリービールは16.0%(15.7%)、サッポロビールは12.1%(12.0%)で、キリンだけがシェアを落とした。順位に変動はない。こうした結果に、インターネットでは「値上げや安直に酒税を高くするからじゃないかなあ?」「13年連続で減っているのだから、もはや天候や値上げは理由にならないと思うが」「ノンアルコールビールを1.5リットルのペットボトルで売ってくれ」「不景気なんだよ。いわせんな」「ウイスキーとかは伸びてるならそっちに流れたんでしょ。マズイ発泡酒や第三のビールなんて、イマドキ誰も買わないよ」「ビールよりチューハイが好きなので、焼酎と炭酸水と果汁を買ってきて自分でつくってる」といった声が寄せられている。消費者の購買意欲が、ウイスキーやチューハイなどに向いているとの指摘は少なくない。
記事に戻る