ビジネスのキーワード「ESG」「SDGs」 気になる新トレンドをやさしく理解できる（気になるビジネス本）
ビジネス活動に社会貢献や環境への配慮を組み込む要請が高まっている。海洋プラスチックごみが盛んに取り沙汰されるようになったことも、その動きが少なからず影響している。
社会貢献、環境配慮を重視する機運は、国際的にはビジネス界ばかりではなく社会全体のなかで高まっていたものだが、企業に対する評価でも大きなウエートを占めるようになり、日本でもこの数年で急速に広がりをもつようになった。こうした背景を理解するうえで欠かせないキーワードが「ESG」と「SDGs」だ。
「1冊で分かる! ESG/SDGs入門」（大森充著）中央公論新社
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「ESG/SDGs」の機運の高まりで、プラスチックごみ対策の議論が活発化している
国連由来の2つの言葉
「ESG」は、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(ガバナンス＝統治)の頭文字をとったもの。2006年、当時の国連事務総長、コフィ・アナン氏が投資家らに「地球が長生きするため」として、これら3つのことを意識して投資をするようよびかけたことがきっかけになって生まれた。
アナン氏の呼びかけに同意した投資家は「責任投資原則(PRI)」に署名。そして「ESG投資家」となると、投資を行うにあたり、CSR(企業の社会的責任)活動について、より具体的にESGを意識して行っている企業を対象とするよう心掛ける。
一方、環境破壊や労働者の酷使などの人権問題に配慮していない企業には投資しないし、出資があれば資金を引き揚げる。
「SDGs」は「Sustainable Development Goals」の略で、日本語では「持続可能な開発目標」と訳される。2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されている。「飢餓をゼロに」「安全な水とトイレを世界中に」など、2016年から30年までに実現を目指した17のゴールと169のターゲットが示されている。
企業の社会貢献といえば、これまではCSR活動として寄付やボランティア活動を重ね、それなりの評価を得られたものだが、近年では「持続的な社会をつくっていくうえで、ビジネスそのものを通じて社会課題を解決することが求められるようになったきた」。社会の動きに敏感な企業は、この流れをみて、国連のSDGsに注目。そして、それに追随する動きが強まり、自社のCSRにSDGsを参考にする企業が増えるようになった。
SDGsは具体的で、その取り組みも目に見えてわかりやすい。ESG投資家は、SDGsについて自社の事業のなかで取り組みを強めて解決しようとする姿勢の企業に投資するようになっているという。
