2021年 9月 21日 (火)

トヨタも目指す「モビリティ社会」コンサル大手が描く未来図(気になるビジネス本)

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独ダイムラーCEO提唱「CASE」

   自動車産業では従来は、クルマの速度や快適性などで競争をしてきたものだが、テクノロジーの進化でこれからは、「CASE(ケース)」と総称される4分野での振る舞いがキーポイントになるという。

   「CASE」は「Connected(コネクテッド=通信)」「Autonomous(オートノマス=自動運転)」「Share/Service(シェア/サービス)」「Electric(エレクトリック=電動)」の頭文字をとったもの。16年にパリで開かれたモーターショーで、独ダイムラーのツェッチェCEOが、同社の中・長期戦略として述べたもので、以来、世界の自動車業界では、CASEこそが業界および世の中に変革をもたらすものと考えられているという。

   アクセンチュアでは、このCASEが発達した先に「Mobility 3.0」の未来社会があるとして、それぞれの方向性を整理しながら、実現するであろう姿を思い描く。通信や自動運転、シェアの3つについてはすでに各企業がIT各社などと協力して開発を進めており、パワートレインの電動化では電機メーカーのノウハウが欠かせない。IT企業などのなかから候補をあげて、タイトルにあるように「覇者」の意味をもつ「ディスラプター」である覇者予想にも紙数を割いている。

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