2020年 11月 26日 (木)

万博が大阪に授けるチカラ コロナ禍の日本ばかりか世界を救う可能性

家計を圧迫する固定費支出!保険の見直しで貯蓄率UPできるかも!?

イノベーションに好条件備える

   経済の専門家らからも、歴史からみた万博の経済効果や、大阪を中心とした関西エリアが、現代の成長をめぐってキーとなるイノベーションを起こす可能性が高いことを指摘する声が寄せられており、挑戦に向かう糧になっている。

「もともと理系が強い地域であるが、特に最近のノーベル賞日本人受賞者は関西にゆかりのある人が多く、イノベーションの観点から関西は無視できない」
「これからのイノベーションは人口が多い地域で、かつさまざまな実証実験を行うため広大な空き地が必要となる。そういった意味で、万博会場となる夢洲(ゆめしま)は、大阪の都心に近いうえ、とても広い空き地だ。万博とコラボしてMaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)やスマートシティ関係の実証実験をしたい」

   万博会場はデジタルば実験地区として、ウエアラブルデバイスによる生体情報システム、地域通貨(万博トークン)、ブロックチェーンを使ったデータ経済圏の形成が計画されている。会場への交通手段として自動運転の路線バスの実用化に動き出している。

   新型コロナウイルス感染症に対しても「大阪・関西は前向きに動いていると感じる」と著者。ワクチン研究では、大阪府は府内の大学や病院の運営法人と連携協定を締結。大阪大学発の製薬ベンチャー「アンジェス」という有力企業があり、2020年6月30日に国内初のワクチン治験を開始しているという。

   著者は「大阪が新型コロナから世界を救うかもしれない」と、期待を寄せている。「万博のテーマは『いのち輝く未来社会のデザイン』だ。感染症という人類共通の難題への対応について、万博が答えを出す可能性も高まっている」

   新型コロナウイルスの影響で東京一極集中の「終わりの始まり」が指摘されるなか、大阪が東京と並ぶパワーを備えつつあることがリアルにわかる。

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「大阪が日本を救う」
石川智久著
日経BP社
税別850円

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