2024年 5月 5日 (日)

だから、アメリカの株を買いなさい!【投資の基本を知る その4】(小田切尚登)

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アメリカにはディズニーもネトフリもマックもある

ベンチャー企業に投資する投資家も豊富にいる(写真は米ニューヨーク証券取引所)
ベンチャー企業に投資する投資家も豊富にいる(写真は米ニューヨーク証券取引所)

   米国の持つ強みは他にもいろいろある。ベンチャー企業に投資する投資家が豊富にいる、世界一の軍隊を有していてその技術やノウハウが様々なところに応用されている(たとえば、インターネット)、高等教育のレベルが高い、じつは農業や鉱工業も強い...... などだ。また、アメリカは世界最大の市場であり、大量の富裕層の存在を背景に消費意欲の旺盛な人々が数多くいる。先進国としては珍しく人口は今後も増えていくというのもプラスだ。

   つまり、米国は産業や金融のインフラが整備されている国であり、その中で自由でさまざまなチャンスに溢れているということだ。しかし、自分が米国に乗り込んでいって勝負しようとするのはハードルが高い。医療費や教育費は非常に高いし、エリートはスゴイ高収入を得られそうだが負け組になると生活は厳しい。犯罪も多そうだ。

   ただ、ご心配なく。その問題を解決する方法が、アメリカ企業の株式を買うということなのである。

   自分は日本で住んで、比較的安価な教育費や医療費あるいは優れた社会保障といった環境を享受する。給料は高くはなくとも米国企業のようにすぐにクビにされる怖れの少ない比較的安定している場所に身を置く。

   しかし、少子高齢化の日本の先行きには暗雲が忍び寄るので、投資先としては世界をけん引する米国の企業を選んでいく。そこには世界をリードするバイオやハイテクの企業もあれば、ディズニーやネットフリックスのようなエンタメ企業、マクドナルドもエクソンモービルもバークシャーハサウェイもある。

   我々がそれらの株式を買うのは、日本株を買うのに比べてほんの少しだけ複雑なところもあるが、それの対処方法については今後こちらで解説していきたい。

   日本に住んで日本企業で働く人が、カネもすべて日本国内に置いておくと、日本という国家と一蓮托生になってしまう。日本が沈没すると自分も一緒に沈没する運命となる。そこでリスク分散が必要となる。

   アメリカの上場企業の株式は世界の誰でも自由に売買できる。我々は日本にいながらに世界の最先端を走る会社に投資ができる状況にあるわけで、そのチャンスを見逃す手はない。アメリカ企業に投資することで日本にカネを預けておくよりも高いリターンが望めるのであれば願ったり叶ったりの話だ。まさに良いとこどりではないだろうか。(小田切尚登)

小田切 尚登(おだぎり・なおと)
小田切 尚登(おだぎり・なおと)
経済アナリスト
東京大学法学部卒業。バンク・オブ・アメリカ、BNPパリバなど大手外資系金融機関4社で勤務した後に独立。現在、明治大学大学院兼任講師(担当は金融論とコミュニケーション)。ハーン銀行(モンゴル)独立取締役。経済誌に定期的に寄稿するほか、CNBCやBloombergTVなどの海外メディアへの出演も多数。音楽スペースのシンフォニー・サロン(門前仲町)を主宰し、ピアニストとしても活躍する。1957年生まれ。
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