2021年 7月 29日 (木)

【新連載】営業成果の法則と必須な営業知識を知る! 「基本」はオンラインでも変わらない(大関暁夫)

来店不要なのでコロナ禍でも安心!顧客満足度1位のサービスとは?

   企業アナリストの大関暁夫です。毎度「社長のお悩み相談室」のコーナーでお世話になっております。今回は、以前J-CASTさんで書かせていただいた「営業は難しい ~ココを直せばうまくいく」の続編ともいえる企画を、オンライン営業の支援をメインに企業のお手伝いで実績を上げられている株式会社カレンの藤崎健一社長と、二人で担当させていただきます。

   テーマは、今まさに旬なオンライン営業です。「楽しくなければ営業じゃない!~オンライン時代の営業ヒント」と題して、実績をあげるために営業のセオリーをなぞりながら、オンライン時代の営業をいかに楽しく成果を上げていくかについて、さまざまな角度から探っていきます。藤崎社長からは、20年以上にわたるインサイドセールス支援のご経験をもとにした独自理論や具体的な事例などをタイムリーにご紹介いただきながら、読者のみなさんのお役に立てるコーナーにしていきたいと思います。

   さて、シリーズのはじめは、大関から営業で成果を上げるためのセオリー理論を紹介しつつ、それがオンライン営業に変わってどのように、そのセオリーを読み替えていく必要があるのか。そのあたりにふれていきます。では、はじめましょう。

  • 「使える」オンライン営業を手に入れよう!
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商品知識とは他社商品も知っておくこと

   営業活動の成果はどのようにしてあがるのか、それを私の長年の経験を踏まえて導き出しセオリー理論にしたものが「営業成果の法則」といいます。

   それは、「営業成果営業知識×営業活動量」というものです。すなわち、営業の成果は知識と活動量の掛け算で表せられるという考え方です。掛け算であるのは、知識ばかりでも机上論になってしまい成果は上がりませんし、知識が乏しい状態でやみくもに営業活動をしても、やはり結果にはつながらない、という意味合いです。

   では、営業知識とはなにか――。そこから話を始めましょう。営業知識は大きく三つの知識からなります。一つは商品知識。これは自社の商品だけでなく、競合相手の商品も含みます。自社商品に関しては、自社パンフレットや製品説明書を見ることなく流ちょうに説明できるレベルが必要です。

   さらには、その製品やサービスなどの背景にある技術や仕組み、あるいは特許や法的な背景など、その製品やサービスが優れていることを裏付ける要素まで、しっかりと資料に頼らずに説明できなくてはいけません。

   なぜならば、自社の製品やサービスの説明を資料見ながらでなければ説明できない営業担当は、信頼に足るとは言えないからです。

   競合相手の製品は、その内容を記憶する必要はありません。必要なことは自社の競合製品・サービスとの比較です。一般的には「メリット・デメリット比較」といいますが、自社製品のどこが競合に比べて優れているのか、あるいは劣っているのかを客観的な目で判断して正確に把握することが必要です。

   セールスをする相手は口に出さなくともたいていの場合、競合製品と比較対象の目で自社製品をみるはずだからです。もし競合に明らかに負けている部分がある場合には、どこでそれを埋め合わせて相手の自社製品への契約意欲をつなげるようなセールスを展開する必要があるのです。

大関 暁夫(おおぜき・あけお)
株式会社スタジオ02 代表取締役 企業アナリスト
東北大学経済学部(企業戦略論専攻)卒。1984年、横浜銀行に入行。現場業務および現場指導のほか、出向による新聞記者経験を含めプレス、マーケティング畑を歴任。全国銀行協会出向時には対大蔵省(当時)、対自民党のフロントマンも務めた。中央林間支店長に従事した後、2006年に独立。銀行で培った都市銀行に打ち勝つ独自の営業理論を軸に、主に地域金融機関、上場企業、ベンチャー企業のマネジメント支援および現場指導を実践している。
メディアで数多くの執筆を担当。現在、J-CAST 会社ウォッチ、ITメディア、BLOGOS、AllAboutで、マネジメント記事を連載中。
1959年生まれ。
藤崎 健一(ふじさき・けんいち)
株式会社カレン 代表取締役社長。
静岡県生まれ。大学卒業後、大手カタログ通信販売会社へ入社。ダイレクトマーケティングを学ぶ。米国シリコンバレーで研修後、「すべての企業に顧客データ活用のマーケティングを!」を掲げ、日本初の「Eメール・マーケティング」サービスを手掛け、自動車や化粧品、ゲームメーカーなど幅広い企業にサービスを提供。また国内でいち早く、大手消費財メーカー向けオンライン営業を立上げ、非対面で顧客との関係性を構築したうえで、ポテンシャルある顧客を営業へ繋ぐ「インサイドセールス」を実践。「すべての企業にインサイドセールスを!」を掲げ、中堅・中小のBtoB事業者向けにサービスを展開中。
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