ニッポンの自動車産業の新しいルーツとは何か？

   自動車の自動運転や電動自動車（EV）の記事をしばしば目にするようになった。日本の自動車メーカーは大丈夫なのか？　と心配している人も多いだろう。

   本書「日本車は生き残れるか」は、ズバリ！「日本の自動車産業は崩壊しない。ただし、戦い方のルールは大きく変化する。そして、新しいルールに適合できた企業だけが生き残ることができる」と予測する。 その新しいルールとは何だろうか？

「日本車は生き残れるか」（桑島浩彰、川端由美著）講談社現代新書

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  どうなる！ 日本の自動車産業？

クルマがインターネットにつながったモノになる

   著者の桑島浩彰さんは三菱商事などを経て、現在は企業戦略コンサルタント。アメリカのシリコンバレーを拠点に、世界の自動車メーカー・部品メーカーの動向を調べている。もう一人の川端由美さんは、エンジニア出身のジャーナリスト。以前、自動車雑誌「NAVI」にいたので、名前を知っている人も多いだろう。

   第1章「自動車産業はどう変わるのか」と第6章「日本車は生き残れるか」を川端さん、米国、欧州、中国メーカーの動向をリポートした第2～5章を桑島さんが分担して執筆している。

   川端さんによると、自動車産業はいま、「100年に一度」の大変革期だそうだ。日本では自動車の電動化、自動化ばかりが話題になるが、世界のキーワードは「CASE」だ。コネクテッド、自動化、シェアリング・サービス、電動化を指す英語の頭文字を取ったものだ。最大のポイントはコネクテッド、クルマがインターネットにつながったモノになることだ、と川端さんは指摘する。

   移動体である自動車がつながるようになり、第三者が提供するサービスによってモビリティ産業が爆発的に拡大することになる。その結果、巨大なヒエラルキーの頂点にいた完成車メーカーの影響がおよぶ領域は限定されたものになる。

   桑島さんの海外リポートから、興味深い動きをいくつか紹介しよう。まず、2021年はアメリカで加速度的にEVが普及する「EV元年」になると予測している。バイデン米大統領が「連邦政府の車両約65万台をEVに置き換え、EV充電ステーションを現在の10倍以上の55万カ所に増やす」と宣言。テスラだけでなく、フォード、GMもEVの投入とEVへの投資を発表している。