2021年 9月 20日 (月)

「次世代の産業革命」を目撃せよ! 脱炭素の先端技術を有する480社の企業が集う「脱炭素経営EXPO」 出会い、話す「リアルイベント」の魅力

   国内最大規模の脱炭素経営に特化した専門展「脱炭素経営EXPO」が、はじまる。来る脱炭素社会に向けて、先端技術を有する約480もの企業が一堂に会す、国内初の大規模な「交流会」だ。

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◆ 「STOP 地球温暖化」に世界が動き出した
   菅義偉首相は2020年10月、2050年に温室効果ガスの排出量を「実質ゼロ」にすると宣言。今年4月には2030年に、13年度比で「46%削減」する中間目標を打ち出し、従来の26%削減から7割以上も引き上げた。

   いまや世界規模で気候変動が進行している。人間の経済活動に起因する気候変動によって、地球温暖化、台風や大雨、洪水といった自然災害が多発。地球環境の変化は、国の政策を変えると共に、投資家の動向、企業の行動にも影響を及ぼしている。

   「STOP 気候変動」「STOP 地球温暖化」のために、どの国も産学官が連携して動きはじめている。「脱炭素経営」は企業が果たすべき責務だ。日本も例外ではない。

「脱炭素経営 EXPO」秋展が2021年9月29日~10月1日、東京ビッグサイトで開催(写真は、2021年3月開催のスマートエネルギーWeekの様子)。※社数は同時開催のスマートエネルギーWeekと併せた見込み数字
「脱炭素経営 EXPO」秋展が2021年9月29日~10月1日、東京ビッグサイトで開催(写真は、2021年3月開催のスマートエネルギーWeekの様子)。※社数は同時開催のスマートエネルギーWeekと併せた見込み数字

◆ 新しいイノベーションとコラボレーションのタネを見つけよう!
   そんな激動の真っ只中にいる今、多くの企業が「脱炭素経営」への舵取りを迫られている。それは脱炭素への取り組みに、積極的に民間投資を促していくことで経済成長を目指す、もう一つの狙いがあるからだ。

   自社の脱炭素を推進するうえで、ヒントとなる環境技術やソリューション、知見が、国内最大規模の脱炭素経営に特化した専門展「脱炭素経営EXPO」(年3回実施予定)にはある。

   その最先端の技術力にふれると同時に、来場した企業人同士が「脱炭素」をテーマに語らう機会から生まれる、新しいイノベーションとコラボレーションのタネを見つけに行ってはどうか――。

   「脱炭素経営 EXPO」では多くの企業の技術を紹介している。出展企業の、ほんの一部を紹介する。

対面でこそ感じられる安心感、信頼感

   多くの企業が「本気の脱炭素」に取り組まなくてはならない機運は、いっそう高まってきている。

   そのきっかけは、2015年の「第21回 国連気候変動枠組条約締約国会議(COP21)」で採択された「パリ協定」。「脱炭素経営 EXPO」のセミナーにも登壇する株式会社LIXIL環境推進部リーダーの川上敏弘さんは、当時の現地視察で、強い衝撃を受けたという。

「多くの企業にとって、事業のあり方が根底から変わっていく。まさに次世代への『産業革命』といってもよい変化かもしれません」

   そうした変化への対応を求められる企業同士の交流会の舞台となるのが、「脱炭素経営 EXPO」。

   出展企業の顔ぶれを覗いてみると、伊藤忠マシンテクノス、エコスタイル、大崎電気工業、関西電力、JFEスチール、千代田組、東芝三菱電機産業システム、日揮ホールディングス、日本特殊陶業、横河ソリューションサービス......と、じつに多彩だ。

   その一つ、共同で出展する出光興産とそのグループ会社で太陽光発電を手掛けるソーラーフロンティアは、太陽による環境にやさしいエネルギーの普及を通じて、脱炭素社会の実現に寄与することに力を注ぐ。

   企業活動で使う電力はいま、太陽光のような再生可能エネルギーへの切り替えが求められつつある。そのため、再エネの利用は「脱炭素経営」を目指すうえで外せないポイントといえるだろう。

40年以上の研究開発知見を持つ太陽光発電システムの導入・サポートに定評がある
40年以上の研究開発知見を持つ太陽光発電システムの導入・サポートに定評がある

   今回の出展では、太陽光発電に関わる包括的なソリューションの特色について、「ぜひお会いしてお伝えしたい」と担当者は意気込む。

「いまやオンラインでの面談やプロモーションは、企業活動において欠かせない側面があります。しかし、ビジネスの場では実際に会って話すことの安心感、そこで生まれるお互いの信頼感はやはり大事。相手の人柄や抱えている想いは、対面でこそ、深く感じられるものです。
私たちが扱うエネルギーソリューションという『見えない商材』を提案するには、顧客ごとに異なる要望を汲み取ることも欠かせません。そのためにも、直接対話しながら、企業の課題解決に向けて、私たちが力になれたらと思います」
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