明大はモナコインの短期トレードでプラス ビットコインの乱高下で北大は後退（第26節）【暗号通貨バトル Bグループ】
今週（2021年11月15日週）はビットコインが乱高下。北海道大学の渡部真人さんは、1週間の損益がマイナスになったことに、「複合的に分析する必要があった」と反省。暗号通貨バトルの残り期間がわずかになるなか、「分析を続ける」と気合を入れ直したようだ。
一方、明治大学のakiさんは、先週の「宣言」どおり、モナコインで短期トレード。プラスを確保した。「チャートの動く幅がかなり大きい点から、リターン重視の投資スタイルの人に好まれる通貨だと思いました」と実感。ただ、ハラハラドキドキの短期トレードは、自身には向いていない、という。慶応義塾大学の1028さんは取引を見送った。
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ビットコインの下落に北海道大学は参った！
2段階下落！ 週損益マイナスに（北海道大学 渡部真人さん）
左のグラフのとおり、今週（11月15日週）はビットコインが大きく２段階に分けて下落した。11月15日時点に750万円台の高値を付けていたものの、一度目は翌16日に700万円台を切り、19日には650万円を切り、641万円と最低値をつけた（他のニュースサイトでは585万円という記事もある）。641万円という数字は、この1か月でも一番低い値で、投資家たちのあいだでも話題になったことだろう。その後は持ち直し続けたので670万円台まで回復している。
原因として、まずはMARA（マイニング銘柄）が米証券取引委員会(SEC)から召喚状を受けとったことだ。MARAとは、ナスダック上場の暗号資産(仮想通貨)マイニング企業、Marathon Digitalの略称。仮想通貨関連銘柄として存在感ある企業であるがSECから呼び出されるや否やビットコインが下落。関連する銘柄も下がったようだ。ドラマや映画でみる企業の風評被害で株価が下がるパターンである。現在放送中の吉高由里子主演のドラマ「最愛」でも同じようなシーンがあるのだが、最近のテレビドラマにしては面白いので是非ご覧になってみて欲しい。吉高由里子が女優の風格を漂わせている。
２度目の下落要因に関しては、欧州や米国株が週末にはあまり冴えなかったことが原因のようだ。今回の仮想通貨バトルの反省として、ひと言で情報収集が足りなかったのだが、不足していたのは相場分析と仮想通貨関連株の二つが主だった。恥ずかしながら、上記のMARAについては昨日知った。
これまで私は、「仮想通貨は株や債券などよりも世界のマネーとの相対的な価値変動に左右されて動く」という前提で執筆していたが間違いであった。というのも、現在FRBはなかなか落ち着かないインフレ圧力を鎮めるのに手を焼いているが投資家たちは米連邦準備制度理事会（FRB）の「利上げ」を警戒している。もし利上げが始まればマネーは債券に向かい株価は下がり、その結果、仮想通貨関連株も下がるのだからビットコインも下がる......。そんなシナリオが考えられるからだ。
結論としては「仮想通貨関連株もしっかり分析して注視すべき」という教訓なのだが、最初から最後まで市場分析が足りなかったのが敗因だろう。買い時、売り時を何度も見逃した。
確かにインフレになれば、お金の価値は下がっているわけだから相対的にビットコインも上がるというのは間違ってはないが、より複合的な視点が必要であった。 ビットコイン関連では、今週はバッドニュースが続いたが明るいニュースもあった。メジャーリーグでア・リーグ最優秀賞（MVP賞）を受賞した大谷翔平選手が、仮想通貨を取り扱うFTXと長期契約を結び、大谷選手は「グローバルアンバサダー」となるそうだ。日本人としてアメリカのさまざまなところから評価されているのはうれしい。
正直、この仮想通貨バトルで逆転は難しいが、最後まで分析は続けていきたい。
◆児山将のワンポイントアドバイス
マラソン（MARA）やビットデジタル（BYBY）という仮想通貨マイニング企業は、2020年末から4月までにビットコインよりも値上がり率が大きく、70倍となった銘柄もあります。毎日注視する必要はありませんが、これらの企業はビットコインのマイニング力を示すハッシュパワーの1%以上を占めるため、ビットコインの維持に大きく貢献しています。
今回、相場が大きく反応したことは、インフラ投資法案において、投資家情報を入手することができないマイナーや開発者にも、当局に関連ウォレットなどの報告義務が生じるということです。さっそく、その懸念が現実となりつつあったことから、相場が急落したのではないかと考えられます。
前週からの損益 マイナス334円
11月19日現在 3543円
