2021年 4月 23日 (金)

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女性差別批判する大新聞!じゃあ、自社の女性役員は何人?読売、朝日、日経もゼロ

   週刊現代はきょう19日発売だ。次は7月29日の月曜日。月3回刊という変則だから、私のように新聞を読んでいる人間ならわかるが、そうでもなければ、いつ買っていいのかわからないだろう。

   週刊をやめたからだろうが、今週の目次を見ても、週刊誌らしい記事はほとんどない。巻頭が相続大特集。いま一つの大特集は「医療ミス 1380の実例」。そのほかも、「日本経済これから10年で起きること」「尾木ママが72歳で『運転免許返納』を決断するまで」「樹木希林と加藤治子が通った鹿児島の『がん民間療法』」と、今週でなくてもいい話ばかり。

   ジャニー喜多川の話も吉本興業も、参議院選についての特集もない。樹木希林が通っていた鹿児島の「UMSオンコロジークリニック」は、樹木の生前もよく書かれたが、健康保険がきかない自由診療だから、治療費が何百万円にもなる。それに、この治療への疑問も、これまでずいぶん書かれてきた。今さら何でやるの?

   その中で唯一読んでみようと思ったのは、「新聞は、できないことばかり書く」という特集。参院選で女性候補が少ない、女性差別ではないかと新聞は書くが、自分のところはどうなんだと、朝日新聞を始め、他の大新聞の組織図を調べ、女性取締役は何人いるのかを見てみた。週刊現代調べによると、読売新聞は11人中0人。毎日新聞も9人中0人。朝日も日経も然り。

   3年以内に朝日新聞に採用された新卒の男女比は男性59%、女性41%。なぜ50%ずつになっていないのか。セクハラも過重労働も、他社を叩くが、自分の社でも同じ事が起きているではないか。要は、「てめえの頭のハエを追え」ということである。

   ごもっともだが、では、週刊現代のいる講談社という会社はどうなのか? 最近は知らないが、私がいた頃は、圧倒的に採用は男が多かった。試験、面接では圧倒的にできるのは女性なのに、最終面接が終わると男性が多くなったのはなぜか。「女性は結婚してすぐ辞めてしまう」「女性には遅くまで残業をさせられない」という、実情とは違う「理由」で女性の数を調整していたのはどこの出版社だったか。

   講談社という会社は、社内も含めて浮気や不倫の多い社に思えたが、女性問題には「寛容」な社風だった。労働時間の多さは、いまさらいうまでもない。新聞から「週刊誌は、できもしないことばかり書く」といわれないようにしないと。(文中敬称略)

   

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

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