静岡新聞・静岡放送のトップが「W不倫」をフライデーされ、豪快な言い訳...メディアのトップにいていいのか？ インド系の女性同士が次期米大統領の座を争うかもしれない

小室哲哉とKEIKOとの離婚成立

   嘘といえば、本家本元は音楽プロデューサーの小室哲哉（62）だろう。KEIKOとの離婚が2月に成立したという。

   くも膜下出血を発症した妻・KEIKOの看病もせず、看護師と不倫していると文春が報じたのは2018年1月だった。

   小室はあわてて会見を開き、不倫を否定し、音楽活動から引退して妻と向き合っていくと語り、一時は世の同情を買った。

   だが、その後もKEIKOのところへは顔を出さず、昨年7月には乃木坂46に楽曲を提供して、本格的な活動を始めたようである。しかも、復帰が決まると愛人だった看護師をあっさり切ったという。彼女も小室に使い捨てにされた女の一人だったようだ。

   KEIKOは「健康管理に気をつけながら、アーティストとしても皆様に恩返しができるよう」努力していくといっている。彼女がステージに帰ってくる日が早く来ることを祈りたい。

   さて、首都圏1都3県で緊急事態宣言の延長が決まった。2週間程度になるそうだ。これでは中旬に開花するという桜の花見には間に合わない。年を取ると、毎年、桜が散るのを見ながら、来年は見ることができるだろうかと考える。

   そんな悠長なことを考えられるのも、食べていく分には何とかやりくりできる年金があるからだが、現役、それもパートの時間や残業代を削られたりしている子育て世代の苦しみは、想像を絶するものがあるはずだ。

   三重県に住む33歳の女性は、パートの収入は月13万円ほどで、児童扶養手当を合わせれば何とか暮らしていけたという。だが、コロナ禍で非常事態宣言が出て、パートの時間が制約されたため意識がガラッと変わったと、朝日新聞DIGITAL（3月4日　10時00分）が伝えている。それまでは政治に対する関心は薄く、選挙にも行かなかったという。だが、「政治家の判断が日々の生活を左右すると痛感した」。そこで、こんなツイートをした。

   「『二回目の現金給付金を求めます』に賛同します。国民の汗水流して働いたお金で国のトップは温かいご飯や温かい布団に寝れて綺麗なスーツで過ごせる有難さを分かっているのだろうか...コロナ対策を国民一人一人の為と言うのであれば、国民一人一人に一律給付金を求めます！」

   政治が表に出てくる時代は不幸な時代である。その政治がまったく国民のことを考えていないとすれば悲劇である。