ビクター家庭向けテレビから撤退 デジタルビデオカメラなどに集中？

今後も合従連衡や事業再編の動きが加速する可能性

   こうした中、事業見直しに動く企業が続出している。3月にはパイオニアがプラズマパネルの生産から撤退すると発表。メーカー各社はパネル生産での提携を急速に進めている。音響や映像の名門ともてはやされたビクターさえ白旗を振って市場から退場することで、今後もさらなる合従連衡や事業再編の動きが加速する可能性は高い。特に、シェアが中位以下で、十分な資金力や販売力をもたないメーカーは厳しい決断を迫られる局面があり得る。

   ビクターは早ければ2008年秋にも、ケンウッドと経営統合をする計画だ。不採算事業である液晶テレビ事業から撤退することで体を身軽にし、好調なデジタルビデオカメラ事業などに集中する態勢を整備する必要があったとの見方が強い。実際に、ビクターの国内家庭用テレビ事業からの撤退が伝わった16日、東京株式市場では同社株終値が前日終値比24円高の231円と急伸した。新たな道を選んだビクターの真価が問われるのはこれからだが、老舗や名門というかつての栄光にとらわれない姿は、市場でも、ひとまず好意的に受け止められた。