2018年 11月 19日 (月)

毎日「変態」英文記事問題 海外メディアも取り上げる

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   毎日新聞社の英語サイトが「低俗すぎる記事」を掲載していた問題で、毎日新聞は検証記事を掲載したが、国際的に反響が出てきた。共同通信が検証記事の内容を英語で配信したほか、米名門紙の捏造事件を引き合いに出す米国メディアもあり、「マスコミ業界における一大事」との見方が広がっているようだ。

「意図的な誤訳」という記事を書く際の過程に注目

国外メディアも「WaiWai問題」を報じている
国外メディアも「WaiWai問題」を報じている

   毎日新聞社は3連休の真ん中でもある2008年7月20日、紙面とウェブサイトに検証記事を掲載、「深刻な失態であり、痛恨の極みです」などと改めて謝罪した。この検証記事を複数の英文メディアが後追いした。

   例えば、共同通信が配信する英語ニュース「Japan Economic Newswire」では、毎日新聞の検証記事が出た当日に「毎日新聞、ネットの英語コラムに対する批判を受けて出直しを誓う」との見出しで、検証記事の内容を淡々と伝えた。

   一方、海外メディアは、若干切り口が違うようだ。

   例えば、翌7月21日には、米国のブログ型ニュースサイト「ゴーカー」が、最初に注目されがちな「低俗」な記事の内容よりも、「捏造・意図的な誤訳」という、記事を書く際の過程に注目し

「毎日新聞は、この上なく性的に倒錯した記事をでっち上げたか、あるいは引用元の文章を故意に誤訳した」

と紹介。毎日新聞のサイトに掲載されていた「低俗な内容」の内容を具体的に紹介しながら、記事に書かれたような事実はなかったことを報じた。さらに、

「内部調査は、『タイムズ』の『ジェイソン・ブレア事件』に匹敵するものと見られている」

と、今回の事件が「マスコミ業界における一大事」であることを強調している。

   「ジェイソン・ブレア事件」とは、03年にニューヨーク・タイムズ紙のジェイソン・ブレア記者が50本近くの記事を他メディアから盗用、または捏造していたことが発覚した事件で、編集主幹と編集局長が辞任するという事態に発展している。

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