2021年 4月 11日 (日)

「下取りセール」で消費喚起 百貨店、量販店、スーパー続々

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婦人靴の下取りに女性600人駆けつける

   衣料品や生活雑貨の「下取り」を実施するケースもある。小田急百貨店は09年4月8日から21日まで、婦人靴の下取りキャンペーンを新宿店本館など3店舗で実施している。下取りされた婦人靴1足につき、シューズクーポン券(1050円分)が進呈される。クーポン券は5250円以上の婦人靴を購入するとき利用できる仕組み。靴箱の中の「履かなくなった靴」のスペースをあけることで、次の購入につなげたいとするアイデアだ。

   キャンペーン初日の8日。小田急百貨店新宿店には下取りを目当てに女性600人が詰めかけた。同店には合計1600足、すなわち1人あたり2~3足が持ち込まれたという。小田急百貨店の広報は、

「予想を上回る反響に驚いています。その場で新しいものを買われた方も200人近くいたようです。空いたスペース分だけ新しいものを購入する――女性にはそんな心理もあるとか。つまり、2つ下取りに出された方は、新たに2つを買っていったわけです。買い換えるきっかけにもなったのではないでしょうか」

と話す。今回は婦人靴に限るが、反響によっては紳士靴、衣類等についても検討する可能性は十分ある、としている。

   一方、スーパーのダイエーでは2009年4月9日、不要な衣類を下取りして割引券を進呈する「洋服でecoキャンペーン」を始めた。ダイエーの全210店舗のうち、およそ半分の98店舗で実施。対象は、紳士・婦人・子供用のスーツ、フォーマル、ブレザー、ジャケット、コート。期間中に1着でも対象商品を持ち込むと、期間中は何回でも利用できる「衣料品20%割引券」をプレゼントする。ダイエーの広報は、

「今回の狙いは2つ。1つめは環境の保全。サーマルリサイクル(熱回収)の推進です。2つめは景気の冷え込みで落ち込んだ消費を喚起することです。回収した衣類は、燃焼用の燃料とします」

と話す。

   小売店にとっては消費喚起の特効薬として期待される「下取りセール」だが、消費者は不要品処分の新しいルートとして活用することもできそうだ。

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