2019年 9月 23日 (月)

新聞社系ポッドキャスト 採算合わず相次ぐ撤退

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   5年ほど前から話題を呼んできたポッドキャスティングが、曲がり角を迎えつつある。ポッドキャスティングでニュース配信に取り組んできた中では「老舗」とも言える読売新聞社が撤退を表明したのだ。採算が合わないことが大きな理由とみられるが、有料化に舵を切り、活路を見いだしているケースも見られる。

   インターネット上に公開されている音声ファイルを携帯オーディオプレーヤーにダウンロードして聴く「ポッドキャスティング」の名前が広まったのが2005年頃。既存の番組を容易に流用できるラジオ局に続いて、新聞各紙も、相次いで参入した。

「聴く日経」は採算ベースには乗る

   読売新聞社では、05年10月、新聞記事の内容を吹き込んだものを平日朝に配信するサービスを開始。日経新聞でも、06年4月、関連会社の「ラジオNIKKEI」が同様のサービス「聴く日経」をスタートした。

   ところが、「老舗」であるはずの読売新聞が、09年12月になって、12月29日を最後に、サービスを休止することを発表した。この理由が、

「最近の経済情勢を受けて事業の見直しを進める中で、当初の目的は達成できたと考えた」

というもの。事業が採算ベースに載らなかったことが背景にあるとみられる。

   他社に目を転じても、苦戦している様子だ。

   毎日新聞では、英字紙「毎日ウィークリー」の記事からコラムや英会話のレッスンを抜粋して配信する程度にとどまっており、事実上日本人読者のアクセスは望めない状況だ。また、朝日新聞では、06年に週刊朝日の山口一臣編集長が、取材の裏話などを披露する番組の配信をスタートしていたが、いつの間にか番組ページが消滅。遅くとも08年初頭には、サービスを終了したものとみられる。

   一方、独自の展開で生き残りをかける社もある。

   例えば前出の「聴く日経」は、無料だったコンテンツを09年4月から有料化(月額525円)。オーディオブックの制作を手がけ、「聴く日経」の配信を行っているオトバンク(東京都千代田区)によると、無料で利用していた人のうち、有料化後も10%が利用を続けているという。同社では、

「利用者は5000人を超えており、十分に採算ベースには乗っています。30代後半~50代前半の幅広い層にご利用いただいています。広告モデルでの運営が厳しい中での成功事例のひとつなのでは」

と話している。

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