「食料危機」の活字も踊り始めた 世界的農産物高騰の深刻

ガソリンなどの値上げも加わり、物価全体もジリジリ上昇

   コーヒーも、UCC上島珈琲とキーコーヒーが3月から家庭向けのレギュラーコーヒーなどの価格を15～20％上げる。値上げはそれぞれ約4、5年ぶりという。 味の素ゼネラルフーヅ（AGF）はレギュラーコーヒー3品目について、価格は据え置く代わりに2月17日出荷分から内容量を30グラム（約9％）減らし320グラムにする。実質値上げだ。

   食料以外のガソリンなどの値上げも加わり、物価全体もジリジリ上がり始めている。通常、デフレを判断する際は、値動きが激しい食料やガソリンを除く消費者物価指数を見る。こちらは前年比1％程度の下落が続き、デフレ継続を示しているが、エネルギーや食料を含む総合指数は2010年10月以降、プラスに転じた。通常の食料品の物価は生鮮食品の天候不順や季節的な変動での影響が大きいが、今回は食用油やコーヒーの影響が大きい。

   こうした消費者物価上昇は、給与が上がらないデフレ下で可処分所得を減らして景気を一段と悪化させる「悪い物価上昇」。AGFが「デフレで値上げは受け入れられにくい」ということで、「値段据え置き、数量を減らす」という「苦肉の策」を取っているように、メーカーや小売り各社が値上げをするのは簡単ではなく、値上げを控えることで収益が圧迫され、景気にマイナスになる。仕入れ価格上昇を小売価格に転嫁しても、しなくても、日本経済には重荷になる。

   食料の高騰は環太平洋経済連携協定（TPP）参加問題にも微妙な影響を与えかねない。TPP参加に消極的な農業団体などからは「世界的に人口は増え続け、食料争奪戦が激化するのは確実で、TPPで国内農業が打撃を受けたら取り返しがつかない」（全農関係者）などの声が強まっている。