2019年 12月 10日 (火)

アイフォーン抜いたアンドロイド 日本でもスマートフォンの主流に

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   米グーグルが開発した基本ソフト(OS)「アンドロイド」が、スマートフォンの主流となりつつある。無償で提供され、独自の変更を加えることもできるため多くのメーカーが採用を本格化させているのだ。

   そのため、国内外でアンドロイドを搭載したスマートフォンが急増。米アップルの「アイフォーン(iPhone)」のシェアを抜き、拡大のスピードは衰えない。

新規購入者は「iPhone」の2倍

米ニールセンの調査でアンドロイドがシェア首位
米ニールセンの調査でアンドロイドがシェア首位

   スマートフォンのOSでは、アンドロイドと、iPhoneに使われている「iOS」が今や「2強」に成長した。アップルは米国時間2011年10月4日に「iPhone 4S」を発表、米国や日本など、7か国で予約の受付を開始した。

   だが、OSとしては後発であるアンドロイドが、世界的には既にシェアベースでiPhoneを上回っている。米調査会社ニールセンが9月26日に発表した調査結果によると、米市場では8月の全スマートフォン保有者のうち、アンドロイド搭載機の利用者が43%に上った。ライバルのiPhoneは28%にとどまり、水をあけた格好だ。過去3か月の実績を見ても、新規スマートフォン購入者の56%がアンドロイド端末を選択している。この数は実にiPhoneの2倍だ。

   「週刊東洋経済」10月8日号によると、アンドロイド端末を製造しているメーカーは39社で、世界123か国、231の通信会社が販売しているという。

   急拡大の背景には、グーグルがアンドロイドのソースコードを公開したうえで開発者によるソフトの修正を妨げず、無償で提供する姿勢を貫いてきたことが大きい。設計上での自由度が大きくなるので、メーカーにとっては独自性を発揮したスマートフォンづくりが可能になる。

   韓国サムスン電子の「ギャラクシー」や英ソニー・エリクソンの「エクスペリア」など世界市場でヒットしている機種も登場した。スマートフォンにとどまらず、タブレット型端末のOSとしても採用されるケースが増えている。

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