「旧大証銘柄」の売買代金8割増し 市場統合1週間

   東京証券取引所と大阪証券取引所が統合した現物株市場で「旧大証銘柄」の取引が増えている。2013年7月16日の市場統合から19日までの1週間（4営業日）で、旧大証銘柄の1日平均売買代金が前週に比べて8割増えたことが、日本経済新聞の調べでわかった。東証に市場が一本化されたことで取引の厚みが増して機動的な取引がしやすくなるなど、投資家の利便性が高まった。

   旧大証銘柄は、これまで重複上場していて大証がメーンだった銘柄と、大証だけに上場していた銘柄。該当する255銘柄の1日平均売買代金が719億円となり、大証での取引だった前週から84％増えた。

   たとえば、任天堂は1日平均売買代金が3.4倍の251億円に拡大。株価も前週末に比べて12％上昇した。村田製作所も売買代金は3倍、日本電産やオムロンもそれぞれ2倍前後になった。大証だけに上場していた銭高組は、じつに49倍も急増した。