2018年 12月 15日 (土)

プラズマテレビ「終焉」へ パナソニックが撤退方針

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   パナソニックがプラズマテレビ事業から撤退する方針を固めた、と2013年10月9日付の日本経済新聞などが報じた。同社は、「PDP事業については、さまざまな検討を行っているが現在決定した事実はない」とコメントしている。

   パナソニックはプラズマ事業に2000年代半ばから5000億円以上を投じてきた。主力の尼崎工場(兵庫県)でのテレビ用パネル生産を、14年度をメドに終了する方向で調整している。尼崎工場の資産については製造設備の減損処理は実施済み。

   プラズマテレビは日本のメーカーが開発を主導。画面サイズで50型以上の大型テレビにプラズマ、50型未満の中小型には液晶と棲み分けたが、技術革新で液晶画面の大型化が進み、価格競争力のある液晶が主流となった。

   日立製作所が2008年度に、パイオニアは09年度に撤退。パナソニックが撤退すれば、プラズマテレビを手がける国内家電メーカーはなくなる。

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