米国の名門校ジョージタウン大学の教育職業センターが、米大学の学部・大学院専攻137科目について、卒業生の年間所得額を調査した。理系の学科は概して高収入で、年間所得が学部卒レベルで10万ドル（約1200万円）超えもある。一方で4万ドル（約480万円）に満たない専門もみられ、金銭面だけを見れば大学で何を専攻するかによって差が出た。最も「高給取り」は石油工学専攻の1632万円「大学の専攻科目の経済価値」と題されたジョージタウン大の調査報告書は、2015年5月7日に同大教育職業センターのウェブサイトで公開された。専攻ごとに学部、大学院それぞれの卒業生が年間どれだけの収入を得ているか、グラフで示している。報告書に掲載されていた137の専攻すべての年間所得額を調べてみたが、「格差」は大きかった。調査では専攻を15グループに分類している。高所得の上位は「STEM」と呼ばれる科学系、技術系、工学系、数学系の理系専攻だ。これらの卒業生の、一定のキャリアを積んだ25～59歳の年間所得額は、データの中央値が7万6000ドル（約912万円）で、全学部平均の6万1000ドル（732万円）を大きく上回る。キャリアの浅い「エントリーレベル」の年齢を含んだ21～59歳のデータを見ても、理系は強い。中央値を比較した（以下、断りがない限り数値はすべて中央値）。最も「高給取り」は石油工学専攻で、年間所得は13万6000ドル（約1632万円）に達し、薬学専攻の11万3000ドル（約1356万円）がこれに次ぐ。トップテンのうち薬学を除く9つが、電子工学や航空工学といった工学系だ。理系では、学部卒はそれほど高所得にはならないが、院卒になると跳ね上がる例もある。例えば医師を目指す学生が専攻する「保健医療予備プログラム」は、学部卒だと5万4000ドル（約648万円）だが、院卒は12万8000ドル（約1536万円）と倍以上となる。同様に動物学は5万8000ドル（約696万円）から10万4000ドル（約1248万円）に、化学は6万4000ドル（約768万円）から10万4000ドル（約1248万円）に、それぞれアップする。文系専攻では経済学の7万6000ドル（約912万円）、経営学の7万5000ドル（約900万円）、金融学の7万3000ドル（約876万円）が上位だ。経済学は院卒だと10万9000ドル（約1308万円）になる。だがこうしたビジネス系を除くと、理系と比較して全般的に所得は低い。なかでも教育、芸術、福祉は「ワーストテン」に入る。最も低いのは教育専攻のなかの「幼児教育」年間所得が最も低い専攻は、教育専攻のなかの「幼児教育」だった。その額は3万9000ドル（約468万円）。ほかにスタジオアーツ、社会福祉、神学・宗教家養成といった専攻も4万ドル台前半だ。日本では高給取りのイメージがある広告や、新聞などマスコミ関連の分野を見ると、広告・広報専攻が5万4000ドル（約648万円）、ジャーナリズム5万6000ドル（672万円）となっている。もっとも報告書では、「専攻で運命が決まるわけではない」とも説明する。例えば教育系専攻者は年間所得が低かったが、その中の上位25％は年間約5万9000ドル（約708万円）を手にしている。一方、所得が高いとされた工学系専攻者の下位25％はこの金額を下回ることがあるという。専攻が所得に大きく作用するのは確かなようだが、努力次第で収入アップの道は開けるというわけだ。日本の場合は、こんなデータが見つかった。人材サービス会社インテリジェンスが運営する「キャリアコンパス」が2014年2月21日にウェブサイトに掲載した「出身学部別の平均年収ランキング」によると、20・30代の平均年収1位は医・歯・薬学で506万円、2位が理・工の495万円、3位に経済・経営・商の480万円となった。最下位は心理の290万円、全学部平均は452万円となっていた。ジョージタウン大の調査とは対象年齢をはじめ違いがあるため、単純比較はできない。だが日本でも理系が高給取りで、文系の中ではビジネス専攻が高い点は米国と共通しているようだ。
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