中国から飛来する微小粒子状物質「PM2.5」が原因で、日本・韓国などの「中国以外の東アジア」の3万人以上が早期に死亡しているという研究結果が発表された。PM2.5にさらされると、肺がんや不整脈など、呼吸器疾患や心血管系疾患の症状が出やすくなるとされている。研究結果を受け、日本のツイッターで「マジ勘弁」などと中国に対して批判的な声が相次いでいる。英科学誌「ネイチャー」ウェブ版に掲載英科学誌「ネイチャー」ウェブ版に「大気汚染と国際貿易の国境を越えた影響」という論文が掲載されたのは現地時間2017年3月29日。中国・清華大学の張強教授、米カリフォルニア大学アーバイン校のスティーブン・ジェームズ教授など、22人の研究者が共同で行った。研究チームは、PM2.5による早期死者が2007年の1年間で全世界に345万人いたとし、そのうち、他国から飛来したPM2.5が原因の早期死者は約12％の41万1100人に及んでいたと結論付けている。研究では、PM2.5が原因の早期死者について、PM2.5の流入経路を表にまとめている。たとえば、米国での早期死者はどこから流入したPM2.5が原因かをみると、88.9％が同じ米国内で、次に多いのはカナダからのもので6.2％。同様に、西ヨーロッパでの早期死者は85.4％が同じ西ヨーロッパ発、次いで多いのは東ヨーロッパ発のもので9.8％。このように、PM2.5が原因の早期死者は、多くが同じ国・地域内で発生したものに起因している。ところが、日本・韓国などの「中国以外の東アジア」でのPM2.5が原因の早期死者は、「中国以外の東アジア」発のものが55.5％にとどまり、次いで多いのは中国発のもので40.5％。人数にして約3万900人となっている。他の国・地域から流入したPM2.5を原因とする早期死亡の割合としてはかなり多い。こうした研究結果が報じられると、日本のツイッター上では中国に対する批判的な反応が相次いだ。「中国のPM2.5飛来で、健康被害とマジ勘弁。。」「迷惑千万」「何で日本まで巻き込むんじゃ」「汚染対策が進んでいない」「おのれ中国めPM2.5なんぞ飛ばしよって」中には「汚染による2007年の死亡率の推計結果が発表されたことは良いこと。これが、対策を進める上で尻を叩く材料になれば良いな」と、今後の動きに期待する声もみられた。PM2.5の「リアルタイム測定結果（速報値）」を参考に環境省ウェブサイトには、産業医科大学医学部教授で呼吸器内科学が専門の迎寛（むかえ・ひろし）氏が作成した資料「PM2.5の健康影響と対策」が公表されている。それによると、PM2.5にさらされると結膜炎、呼吸器疾患（肺がん、肺炎など）、心血管系疾患（不整脈、動脈硬化など）といった症状が出やすくなると考えられている。ただ、「PM2.5と疾病発症の因果関係を証明することは現在の医療レベルでは困難なことがほとんど」との注釈もある。資料では予防法として、外出時はマスクを着用し、使い捨てのものは一度外したら使わないこと、帰宅時の手洗い・うがいの励行、PM2.5に対応した空気清浄機の使用などを挙げている。また、国立研究開発法人・国立環境研究所ウェブサイトで1時間ごとに更新しているPM2.5の「リアルタイム測定結果（速報値）」を見て、環境省が基準として定める「1立方メートルあたり70マイクログラム（小児、高齢者、ぜん息などの基礎疾患がある人の場合は同35マイクログラム）」を超えているかをチェックしながら行動するよう勧めている。
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