都心の「大規模」駅構内もスイスイ移動 オープンデータでアプリ開発へ

ロンドン、リオでは「新たなサービスの誕生」に

   データを公表するのは、東京地下鉄、JR東日本はじめ公共交通機関など56団体で組織する「公共交通オープンデータ協議会」で、コンテスト形式でIT企業などにアプリの開発を呼びかける。アプリの開発は「複雑な日本の公共交通機関を訪日外国人、障害者、高齢者を含む誰もが乗りこなせる次世代公共交通情報サービスの実現」が目的で、IT企業だけでなく、個人でもオープンデータを活用したアプリの開発が可能という。

   海外では2012年のロンドン五輪パラリンピック、16年のリオ五輪パラリンピックでロンドン市内とリオデジャネイロ市内の公共交通機関の情報がオープンデータとして公開され、新たなサービスの誕生に結びついたという。