「完全復活」Jヴィレッジ第2幕 「サッカーの聖地」から次なる飛躍

敷地の広さとドローンは「絶対に相性がいいなと考えていました」

   スポーツ以外の試みも始まっている。その一つのカギが、小型無人機ドローンだ。「J-VILLAGE福島ドローンスクール」を、2018年10月と19年3月にそれぞれ開校。12月1日～2日には、「東日本ドローンサミット」が開催された。同スクールは、ドローンのパイロット養成のため操縦の高い技術と安全にかかわる知識を学ぶための教室で、一般社団法人日本UAS産業振興協議会認定のスクールでもある。

「敷地の広さがJヴィレッジの強みですから、活用できるようになったらドローンは絶対に相性がいいなと考えていました」

   そう話すのは、Jヴィレッジ経営企画部副部長の山内正人氏。実際に「東日本ドローンサミット」では、天井高約20メートルの全天候型練習場を使ってドローン操縦体験を、屋外のピッチではドローンによる空撮講座や農薬散布デモを実施した。

   加えてコンベンションホールでは、講演やパネルディスカッションを開催。屋内外での幅広いプログラムは高評価を得た。

   1999年4月からJヴィレッジに勤務していた山内氏は、震災と福島第一原子力発電所の事故で一時離れたものの、2012年8月に戻ってきた。転機は13年9月、東京五輪・パラリンピックの開催決定だ。こののち、「Jヴィレッジを、どのように利活用していくかを自分の中でも考えるようになった」と振り返る。

   実は震災前から、サッカー以外の施設の活用法は視野に入れていた。ドローンに着目したのは、先進技術に関心を寄せる山内氏が「世の中を変える」と期待したからだ。

「日本の社会を変えるようなものをJヴィレッジから発信できたら、これは面白いなとの発想がありました。私の中では、それがドローンだったのです」

   昨年好評だったドローンスクールやドローンサミットの勢いを駆って、今年4月15日～16日には、水中ドローンのスクールも開校した。Jヴィレッジという施設の魅力が、ドローンの業界関係者の間で浸透しつつある。山内さんも「どんどん広げていきたい」と手応えを感じている。

「週末だけでなく、平日もこの地域に足を運んでもらうにはどうすればよいか」
「地域全体を盛り上げていきたい」

   Jヴィレッジ関係者の知恵を絞る日々は続く。山内氏は、「地域の再生、福島の安全安心、地域の魅力。これらを発信するためにJヴィレッジは何ができるか、何をすべきなのかを考えていくことが根底にあると思います」と語った。