カレー店、弁当店の倒産が相次いでいる。帝国データバンクによると、2024年度はカレー店13件で過去最多、弁当店も2025年1~5月で22件と過去最多のペースだ。倒産する前に閉店する「あきらめ廃業」も少なくないから、街のカレー専門店や弁当屋さんがどんどん減っているということなのだろう。
肉や野菜の値上がりにコメ騒動が追い打ち
倒産原因の多くは食材費の圧迫で、円安による肉や野菜の値上がりに、「令和の米騒動」が追い打ちをかけた。帝国データバンクが試算している「カレー物価指数」(家庭の1皿当たりのカレー調理費)は、2025年4月時点で429円と1年前より3割以上アップ。前年同月と比べて、ニンジンやジャガイモなどの野菜、肉などの材料費が199円から215円になり、ごはんが92円から182円と2倍になった。
飲食店はさらに人件費、光熱費、家賃も上がっていて、メニューを値上げしても追いつけなくなってしまっているのだ。お手軽に食べられた「CoCo壱番屋」も何度かの値上げで、カレーにトッピングやサラダを追加すると軽く1000円を超え、客数が減り続けている。