当たり前のライフステージ、崩れる時代に...週刊東洋経済「ライフシフト超入門」 週刊ダイヤモンド「ニッポン沈没」、週刊エコノミスト「EV＆電池」を特集

2022年は日本のEV元年

「週刊エコノミスト」2022年1月18日号

   最後に、「週刊エコノミスト」（2022年1月18日号）の特集は、「EV＆電池　異次元の加速」だ。トヨタがEVに本腰を入れた新しい局面をリポートしている。

   「2030年までに30車種のBEV（バッテリーで駆動する純粋な電気自動車）を展開し、グローバルに乗用、商用のフルラインアップでそろえていく。30年にBEVのグローバル販売台数で年間350万台を目指す」

   昨年12月、こう宣言したのが、トヨタ自動車の豊田章男社長だ。トヨタが方向を明らかにしたことで、本格的なEV戦国時代に入った。

   遠藤功治・SBI証券企業調査部長は、電動化戦略の成功はガソリン車と、ハイブリッド車といった「レガシー車（既存の車）」からどの程度、利益を上げられるかにかかっている、と書いている。レガシー車が利益の源泉であり、これがEVや電池などの研究開発や設備投資になるからだ。

   そして、2022年は日本のEV元年になりそうだ。各社の新型モデルについて、編集部が紹介している。日産は22年3月に新型EV「アリア　B6」の発売を予定。日産は三菱自動車と共同で、軽自動車のEVの販売も計画している。

   軽自動車のEVでは、ダイハツ工業も25年までの市場投入を発表したほか、ホンダ、スズキも意欲を見せている。スバルとトヨタは、共同開発したスポーツタイプ多目的車（SUV）を22年に発売する予定だ。

   一方で、充電のインフラ整備も欠かせない。首都圏のマンション用に導入を進める「ユアスタンド」という会社を取り上げている。国から100万円の補助金が出るため、実質50万円程度の負担で済むというから、今後、導入が進みそうだ。充電のことを考え、EV導入をためらっていたマンション居住者にとって朗報だろう。

（渡辺淳悦）