アフターコロナの価値観、明らかに...野村総研「1万人アンケート」で判明、これからの消費動向

街レジャー減り、デジタルレジャー拡大

   コロナ禍の巣ごもり生活がデジタル化を浸透させたという。少し前は伸びていた街レジャーが減り、デジタルレジャーがさらに拡大した。

   その背景にはシニア層中心にスマートフォン保有率が大きく伸び、そのスマートフォン利用によるインターネット利用時間の増加、そして、インターネット利用用途が多岐にわたって増えたことにある。

   今や男女とも70代でも半数以上がスマートフォンを保有。1日の利用時間は30代では2018年より50分伸びて194分に、60代でも30分伸びて87分になった。

   有料動画配信サービスの利用率は跳ね上がり、数年分のデジタル化がコロナ禍では、たった2カ月で進んだ、と書いている。

   アフターコロナの新マーケティングという項目では、2018年と2021年を比較して、増えたものと減ったものを挙げている。

   増えたものでは「アマゾンプライム」「宅配ボックス」「オンラインでのDVD、CDレンタル」「美容院（1万円以上のカット・カラーリング）。減ったものでは「カラオケ」「スパ、日帰り温泉・入浴施設」「コンサート・ライブ」などの街レジャーが目立つ。

   また、9割の人が「生活様式は完全には元に戻らない」と回答したのも目を引く。積極的にお金を使いたい費目として、「食料品」「家電製品」「家具・インテリア、寝具」などの「おうち時間」を充実させるものを挙げている。

   とはいえ、「外食」「旅行」も高位安定しており、解禁時にはリベンジ消費が起こりやすいと予想している。また、「投資」も大きく伸びており、収束後も大きな伸びが予想できるという。

   一方で、「人とのつきあい・交際費」は大きく減少。「やめてみたら（意外に）いらなかったもの」だったのか、と見ている。

   コロナ禍で伸びた新サービスについても詳細に分析しており、マーケティングに携わる人には必読の本になるだろう。（渡辺淳悦）

「日本の消費者はどう変わったか」
野村総合研究所 松下東子・林裕之著
東洋経済新報社
2200円（税込）