2024年 4月 29日 (月)

変わり身早すぎないか「週刊現代」株投資さんざん煽っておいて一転「大暴落が来る!」

建築予定地やご希望の地域の工務店へ一括無料資料請求

朝日新聞社員ネットにポコチン露出で摘発!「週刊文春」記事であわてて公表

   『週刊文春』が今度は朝日新聞社員の首をとった。朝日新聞の社員が自分の局部を写した画像をネット上に上げていて、警視庁生活安全部サイバー犯罪対策課に摘発されたというのである。これは「わいせつ物頒布などの罪」の改正に当たって追加された「わいせつ電磁的記録媒体陳列容疑」という罪だそうだ。

   週刊文春によると、<現在四十代前半のAは山形県出身。山形の県立高校から名古屋大学理学部に進み、同大大学院の工学研究科でエネルギー理工学を専攻。大学院時代にはプラズマに関する研究論文を複数発表するなど、『理系エリート』の順風満帆たる人生を歩んできた>そうである。いまは制作センターというところに勤務して妻子もいるという。

   これを取材している時点では、警視庁も朝日新聞もこの事件については一切公表していない。そのため、警視庁内では「朝日上層部とうちが取り引したのではないか」とも囁かれているそうである。別の捜査関係者は次のように明かしている。

<「実は、捜査員が令状をとる直前に、朝日上層部が生活安全部に属する捜査幹部のX氏に連絡を入れたという話があるのです。『全面的に捜査協力をするので、できれば広報発表は控えてほしい」と。結局、微罪ということもあり、X氏は了解したという。朝日ほどの大マスコミの社員の検挙となれば、当然のことながら警視総監も把握しています」>

   だが、X氏によると、発表しなかったのは警視庁の判断で、初犯で前科はないし、本人も反省しているからだという。ならば週刊文春もお情けがあってもいいのではと私は思うのだが、週刊文春は世の不正はどんなものでも許せないようである。真向から竹割り。こう結んでいる。

<増加傾向のネット犯罪に警鐘を鳴らすのが、本来の報道機関の役割。社員がその犯罪に手を染めたのに、公表もせずに処分もしていないのであれば、報道機関失格ではないか>

   週刊文春の発売にあわせて、5月30日付の朝日新聞朝刊はこう書かざるをえなくなった。<わいせつな画像をインターネット上のサイトに投稿したとして、警視庁は今月下旬、朝日新聞社製作本部名古屋製作センターの男性社員(41)を、わいせつ電磁的記録媒体陳列の疑いで書類送検した。社員は容疑を認めている>

   さらに、朝日新聞社広報部の談話として、「本社社員が書類送検されたことを重く受け止め、厳正に処分しました」としている。「厳正処分」とはいかなる処分だろう。「変態社員」と書かれては居づらかろう。因果応報といってしまえばそれまでだが、ネット社会が生み出した悲劇ではある。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

姉妹サイト

注目情報

PR
追悼
J-CASTニュースをフォローして
最新情報をチェック
電子書籍 フジ三太郎とサトウサンペイ 好評発売中