「死後の世界必ずあります。亡くなった肉親らがお迎え」信じたくなる京大教授『臨死体験研究』

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   土曜日17日(2013年8月)に発売された『週刊現代』は特大号ではないが特別定価で420円、『週刊ポスト』は400円だった。私が買った中野駅の「NEWDAYS」では週刊現代が週刊ポストの倍積まれてあったが、20円の差は響かないのだろうか。

   週刊現代はW袋とじ。一方は「中島知子 衝撃のフルヌード」。これは『フライデー』の二番煎じだ。もう一つの「新企画 動くフルヌード 壇蜜の美乳を揉みまくる」は何が動くのかと思って開けたら、何のことはない、壇蜜主演の映画「甘い鞭」のURLがあって、そこへ飛べば週刊現代独占の動画が見られますという仕掛けだった。

   だが、週刊ポストの「武井咲 美しすぎる20歳」もどうということはない。前半後半合わせて16ページの週刊ポストの大特集は「丸ごとエロ実話 投稿雑誌『性生活報告』の世界」というものである。この雑誌、購読者は70歳以上という性生活報告雑誌で発売元はサン出版。1万部以上を誇る熟年投稿雑誌だという。たしかに熟練の作家にはない生々しさはあるが、この猛暑の中では読む気が起こらない。

瀕死の少年「暗いトンネル3回通り川に出ると、曾祖父が声をかけてきた」

   さて、今週の注目記事の最初は『時期もの』で死後の世界を扱った週刊現代の特集からいこう。人間は死んだらどうなるのかは人類最大の疑問である。死後の世界は必ずあるというのは京都大学こころの未来研究センター教授のカール・ベッカー氏である。

<「文化に関係なく、あの世のイメージで最も多いものは、『花園』『庭園』『広い草原』、そして『トンネル』です。ただ、あの世とこの世の境が日本では三途の川ですが、砂漠地帯のアラビアなどでは臨死体験者の多くが『燃える砂漠』があったと証言しています。また、海に囲まれたポリネシアでは『荒れた海』が、切り立った崖が多いスコットランドでは『断崖絶壁』が、あの世との境界になっている。こうした現象を、バリア体験と呼んでいます」>

   ベッカー氏は1951年に米国シカゴに生まれ、ハワイ大学で宗教哲学の博士号を取得後、大阪大学、筑波大学の教員などを歴任して、92年に出版した『死の体験―臨死現象の探求』は、作家の遠藤周作氏から「臨死体験について書かれた最高の一冊」と絶賛された。

   こんな奇跡があったと週刊現代が紹介している。<当時15歳の少年・A君の事例だ。A君はある日、学校帰りにバスを降りたところで自動車にはねられ、頭蓋骨から脳の一部が飛び出すほどの重傷を負い、49日間も生死の境をさまよった。だが50日目、奇跡が起きた。意識が戻ったのだ>

   ベッカー氏が駆けつけ、A君から話を聞いた。<「私が会ったとき、A君は人工呼吸器も外れ、話ができる状態になっていました。彼いわく、意識を失ってる間に『暗いトンネル』を3回ほど通ると長い『川』に出て、船でその川を遡った、と。すると向こう岸に『花園』が見えたので、船を降りてそこで遊ぼうとした。ところが、知らないお爺さんが出てきて『お前はXか』と聞かれた」>

   Xというのはその少年の父の名前だ。A君と父親は良く似ていたという。話を続ける。

   <「話を聞いたA君のお母さんは、その容姿や動作、話し方が、自分の祖父に非常に似てることに驚き、A君に古い写真を見せました。A君はそれまで、曾祖父と会ったことも写真を見たこともなかったはずなのに、写真を見るや『この人だ』と言ったのです」>

   人は死を恐れる。だから死の直前、死の恐怖と苦痛を緩和するために、脳はその主に一種の「夢」を見せるのだという考え方もあるそうだ。だが、死の淵から生還した多くの人たちがいっていることにも、何らかの「真実」があるのではないだろうか。死ねば無である。そう考えている私でも、ちょっぴり死後の世界を信じたいと思っている。ベッカー氏はこういっている。

<「先に亡くなった肉親らがお迎えに来るのだから死はまったく怖くない。それを知れば、残される人も『いずれ愛する人のところに行ける』と安心し、死に対する恐怖が減ります。肉体は死んでも、故人の意識は別の世界に行くのだという気持ちになれば、日本でしばしば起きる、遺族の後追い自殺などの悲劇もなくなるでしょう。病気と闘うのは良いが、死と闘おうとしても勝てません。少々の延命はできても決して死は直せないのだから」>

同じ時代を過ごした仲間が一人ずついなくなる…寂しい

   私と一緒に仕事をしていた講談社の元『フライデー』編集長で、現・編集総務局長の谷雅志さんが亡くなった。享年58歳。8月16日の通夜に行ってきたが、講談社関係者はもとより、彼の人脈の広さを示すように、門前仲町駅近くの富岡斎場は人であふれた。

   週刊現代の「音羽の杜から」で藤田康雄編集長はこう書いている。<谷雅志さんが亡くなった。享年58歳。谷さんは新入社員時代の小誌デスク。一番印象に残っているのは、渡辺謙氏インタビュー。取材窓口の対応はけんもほろろ。谷さんに相談したら、2~3本電話をして、あっという間に取材のアポをとってくれた。その人脈は政界、財界、芸能界、至るところに張り巡らされて、色んな人を紹介してくれた。どうすれば谷さんのような編集者になれるのか、途方に暮れた新人時代を思い出す>

   この歳になると、自分より若い人の死は応える。

   週刊ポストで小沢一郎氏のインタビューを多くしていた渡辺乾介氏も亡くなった。享年69歳。彼とは若い頃よく一緒に遊んだ。当時から政界通で、多くの人脈をもっていた。宮崎吉政さんのところの秘書をやっていた今村富也さん、中曽根康弘総理の秘書だった築比地さんたちと一緒に、赤坂、銀座を飲み歩いたものだった。何をやっても面白い時代だった。そういう時代を過ごした仲間が一人ずついなくなるのは寂しい。

いまも続くニッポン郷土大紛争!山梨VS静岡「富士山頂はうちのものだ」などなど

   週刊ポストの「ニッポン郷土大紛争」が意外におもしろい。NHKの大河ドラマ「八重の桜」は明治維新を「敗者」である会津藩の視点から描いたものだから、新政府軍の中核である長州藩が会津に対して行った仕打ちが残酷なものとして描かれている。だが、約150年の時を経ても長州山口県と会津福島県の遺恨はまだ続いているのは有名である。

   日本全国、そうした「郷土紛争」ともいうべき争いが各地であるというのだ。「青森vs.八戸の津軽藩、南部藩の時代からの小競り合い」「山形vs.宮城の『牛肉醤油味』vs『豚肉味噌味』芋煮対決」「山梨vs.新潟の信玄vs.謙信の『川中島の戦い』の恨みが今も」「大分vs.群馬の『おんせん県』の名称を巡って大バトル」「兵庫vs.大阪の阪神タイガースの『地元』を巡ってファンが大論争」「高崎vs.前橋の新幹線停車駅と県庁所在地はどっちが都会?」「浜松vs.宇都宮の『餃子の街』を賭けて激突」「山梨vs.静岡の世界遺産・富士山頂はどっちのもの!?」「彦根vs.薩摩の今も残る『桜田門外の変』の恨み」「兵庫vs.愛知の『赤穂浪士』と『吉良上野介』の怨念」などなど。

安倍首相「靖国参拝見合わせ」熱烈支持者に説明せずにゴルフ三昧!?

   安倍晋三首相は8月15日(2013年)に靖国に参拝するかどうかが注目されていたが、結局見送った。当然ながら「弱腰」だという批判が出ているが、週刊ポストはこう難じている。<「6年前の首相在任当時、靖国神社を参拝しなかったのは、『行かなかった』のではなく、険悪化していた日中関係を配慮すると、『したくても参拝できなかった』のだ。しかし、振り返ると、当時の私の判断は『痛恨の極みだ』。今回こそは、中国や韓国の反発を承知した上で、万難を排して参拝する」>

   安倍はこういう主旨のことをいっていたではないか。<そう決意しながら、なお参拝を回避したのだから、今回の不参拝はできなかったのではなく、安倍首相が積極的に参拝しなかったといえるだろう>

   その上、不参拝を中国側に連絡していたのだから、二重の裏切りだと切り捨てる。それはこういうニュースを8月7日のTBSが報じていたからである。<安倍政権内部では、安倍総理、麻生副総理、菅官房長官、岸田外務大臣の4人については、15日に参拝しないという方針を固めていたことが明らかになりました。(中略)政府関係者によりますと、安倍総理ら4人が参拝しないという方針は、複数のルートで非公式に中国側に伝えているということです>

   こうした報道に対して、安倍首相は説明責任があるはずだが、夏休みをとってオバマ流にゴルフ三昧だという。

   私は、参拝しなかったのは賢明な選択だと思うが、あれだけ靖国に参拝しなかったことを悔やんでいたのに行かなかったことは、安倍熱烈支持者にとっては「裏切られた」という思いがあるのであろう。結局、この人の「弱腰」「決断力のなさ」は生まれつきで、治る見込みはないようである。

中国人社員・関係者に盗まれ放題!進出大手企業の内部文書…金になるもの持ち出し

   週刊現代が日本の大手企業内部文書が大量に中国人によって盗まれていると告発している。以下は中国トヨタ社員の「月別査定基準」と題された資料である。<出社後にオフィスで朝食を食べた社員は、0.5点減点。就業時間中に勝手に外出した社員は0.5点減点。遅刻早退は1回ごとに0.5点減点。就業時間中に私的な長話をしたり、私的なインターネットやゲーム、株式情報のチェックをした社員は1回発見されるたびに1点減点。オフィスで食べ物を口にしたり、退社時に消灯やパソコンの電源オフ、ロッキングを忘れた社員は、3点減点……>

   中国には「百度(バイドウ)」という検索エンジンがあるが、その中のデータ共有サイト「百度文庫」に、膨大な日本企業の資料が流出しているのだという。週刊現代の取材に対して、トヨタ自動車は「現在、事実関係を確認中で、今後は適正に対処します」(広報部)、ソニーは「サイト運営会社に対し、不適切なものについて削除を依頼しました。流出対策としては、社員教育を徹底させていきます」(広報センター)と答えている。

   中国における知的財産権保護問題の第一人者・分部悠介弁護士によれば、「私たちが調査した中では、全体の78%は従業員漏洩型」だそうだ。中国人には自分の会社の文書を他へ渡すことなど、何の痛痒も感じないのだろう。

   中国の日系企業9000社を顧客とする会員制日本語ビジネス月刊誌『日商快訊』の発行人である深?在住の加藤康夫氏は、日本人の危機管理が甘過ぎるとこう話す。<「例えば、わが社の会員データが入ったパソコンは、LANに繋いでおらず、インターネット回線すら繋いでいません。さらに厳重に施錠し、『このパソコンは厳重に保管されている』と記した顧問弁護士の証明書をパソコンの脇に貼っています。中国ではパソコン一台にしても、そのくらいの警戒心を払わなければ、容易に情報漏洩してしまうのです」>

   上海にある日系の人材派遣会社の幹部が退職し、その際、3万人もの会員データをコピーして、このデータを持っていることを売りにして再就職活動をしていた。面接の時、日本人面接者が「違法入手ではないか」と指摘すると、私は誰もがコピーできるものを持ち出したに過ぎないので、違法行為ではないと答えたという。

   広東省の複数の日系企業の顧問弁護士をしていた日本語の堪能な中国人が仲間と密かに特許会社を設立し、顧客の日系企業の先端技術を次々に入手して、中国で特許を取ったり中国の同業企業に売り歩いたりしていたそうだが、これなぞ立派な犯罪ではないか。

   先の加藤氏がこうも話す。<「中国はカネがすべての社会なので、カネになるものなら基本的に何でも流出します。特に日系企業の最先端技術に関する機密は危険です。中国企業は、技術を開発する時間と労力を省略するため、日系企業の機密情報をカネで買おうとする傾向が顕著だからです」>

   社長の愛人だった中国人女性社員が会社の最高機密をもって退社し、機密を買い取らなければ「ある機関に持ち込む」と脅しをかけたケースもあったという。ベテランの中国人弁護士はこう言う。

<「上海一帯の公安にとって、日系企業の動向は、なによりも欲しい情報です。なぜなら、3000人の工場を拡張するのか閉鎖するのかといった情報は、地元の雇用と税収、消費などに直結する重要問題だからです。そのため、日本人社長に愛人がいると分かると、その愛人をカネで釣って工作員に仕立てあげていく。これが最近のハニートラップのパターンです。 愛人以外にも、ギャンブル好きだったり、借金を抱えているような日系企業の中国人幹部がいれば、公安はすかさず忍び寄ってきます」>

   中国でビジネスをするというのはつくづく難しいと思う。

製薬会社頂点に病院・医者・官僚、そしてマスコミの利権癒着!原発そっくり「白い巨塔ムラ」

   最後は週刊現代と週刊ポストがやっている「製薬業界」の闇の問題である。スイス大手製薬会社ノバルティス(以下ノバ社)が、日本で販売する降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の臨床試験を依頼した京都府立医科大学に寄付金を出し、ノバ社の社員が身分を伏せて統計解析を担当してデータの捏造や改ざんをしたのではないかと言われている。

   このノバ社は病院だけではなく、メディアへもジャブジャブカネを流し、自分たちに都合のいい記事を書いてもらっていたと週刊現代は告発している。<このバルサルタンが大問題を引き起こしている。効能の証明として09年に京都府立医科大学が発表した論文の、「血圧を下げる以外に、他の降圧剤より脳卒中を45%、狭心症を49%減らす効果がある」という研究データが、ノバ社の元社員によって不正に操作されていたのだ。

   論文発表以来、その効能が関心を呼び、また日経メディカル誌上でのキャンペーンも奏功して、毎年1000億円以上を売り上げ、ノバ社のドル箱商品となったバルサルタン。しかし、その効能がとんだインチキだったと判明したのだから、医療界、さらに薬を服用していた患者に与える衝撃ははかり知れない。

   東京慈恵会医大、滋賀医大、千葉大、名古屋大においても元社員の研究への関与の可能性が指摘されているノバ社。同社は現在、今月9日に始まった厚労省による検討委員会によって、一連の疑惑を追及されている。

   だが、忘れられていることがある。この薬を専門誌上で宣伝しまくった、日経の責任である>

   日経BP社が発行する医療専門誌『日経メディカル』は、バルサルタンを賛美した企画記事や関連記事、ノバ社からの広告で相当潤ったという。週刊現代の試算によれば、09年から現在までに、少なくとも1億円以上の金が『日経メディカル』に広告収入として入った計算になるという。

   その上、厚労省が立ち上げたノバ社の疑惑を検証する検討委員会のメンバーに、当の日経BP社の社員である宮田満氏が含まれているというのだ。宮田氏の選出によって委員会の信頼性を失うとするのは、同じく検討委員に選ばれたNPO法人臨床研究適正評価教育機構理事長の桑島巌氏である。

   また日経BPの認識は甘過ぎると批判するのは弁護士で企業コンプライアンスの専門家・郷原信郎氏だ。<「今回の問題は、バルサルタンのプラスアルファの効能に関する研究データの不正操作にあった。そのため『誇大広告の禁止の規定』(薬事法)への抵触が考えられます。(中略)

   いずれにせよ、刑事事件にまで発展する可能性がある悪質なものです。日経はノバ社との利害関係が疑われているという自覚を欠いていると言えるでしょう」>

   先日、慶應大学病院の近藤誠氏にビジネス情報誌『エルネオス』のインタビューで会ったが、その際もこの問題が出た。近藤氏はこう語っている。

「ノバルティスの問題で言うと、あれは試験に製薬会社の社員がかかわって統計解析までやっていたのに、そのことを公表してなかったことが問題だと、まずそこから始まりました。利益相反とは両方の代理人になるという意味なんだけど、一人の人間が製薬会社の代理人で論文を書く人でもあるというのは利益相反行為です。
   多くのがんの論文を見ると利益相反だらけなんです。なにしろ製薬会社の社員が何人も堂々と著者の欄に名前を連ねている。本来、製薬会社の社員が統計解析にかかわってたら、それはおかしいと、その論文は排除されるべきなんだけれど、実際にはそういう論文が欧米の超一流雑誌に載ってしまう。だから次々に出てくる新薬というのは全然信用できないわけです」

   製薬メーカーを頂点に、病院、医師、官僚、それにメディアまで絡め取られている構図は、原子力ムラと同じなのである。

   週刊ポストでは東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステム社会連携研究部門で、医療ガバナンスを研究している上昌広特任教授が、白い巨塔は「第二の原子力ムラと化した」と告発している。

   薬価は政府が一律に決めて、製薬会社は自由な値引き競争ができない。そこで以前は、医者たちを飲ませ食わせする「接待合戦」が行われていたが、最近は製薬協(日本製薬工業協会)が定めたガイドラインができたため、おおっぴらな接待ができなくなった。そこで製薬会社が考えたのが「奨学寄付金」だという。

<「奨学給付金とは、製薬会社から大学に研究費を提供できる制度で、バルサルタンの臨床研究も、ノバルティスファーマ社から提供された奨学寄付金が使われました。京都府立医大など5大学に対して支払われたのは計11億3290万円にものぼっています。
   奨学寄付金は一見、研究支援のように聞こえますが、実態は製薬会社の営業経費です。大学担当の営業担当者が持っている予算で、自社製品の処方と引き換えに、『研究に使ってください』と医師に持ちかける。読売新聞の拡張員が巨人戦のチケットや洗剤を持っていくのと同じです」>

   また今回の事件の背景にはこういうことがあるという。<「バルサルタン事件に加担した教授たちは予算がなく、製薬会社の言いなりにならざるを得なくなった。その一方、東大や国立がん研究センターは予算があるから、まともに研究しない医師は余ったカネを不正に使う。予算配分や価格統制権を一部の官僚たちが握ってしまってることの弊害です。(中略)いまこそ、医療業界の膿をすべて出すべきです。すべての問題を徹底調査し、もう一度医療への信頼を取り戻さなければなりません。

   原子力ムラの経年劣化が、福島第一原発事故という悲劇を招いたといわれます。次々と発覚する医療問題は、官僚、大学、製薬会社がつくりだす『白い巨塔ムラ』が崩壊を迎えつつある予兆なのかもしれません」>

   原発の次には医療という巨大なムラを解体し、利権をむさぼる輩たちを一掃しなければいけない。もちろんそこに寄生している「マスゴミ」も含めてである。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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