2019年 2月 17日 (日)

「嵐」活動休止で決定的になったジャニーズ帝国崩壊!アラフォー男たちに恋愛禁止なんて・・・そりゃ無理だろ

印刷

   きょう31日(2019年1月)発売の週刊文春、週刊新潮(ともに2月7日号)には、「嵐解散でジャニーズ帝国崩壊」の見出しが躍るに違いないと思っていたが、予想に反して、週刊文春は「嵐を崩壊させた大野『屈辱謝罪』と二宮"匂わせ婚"」というタイトルで、記事中の見出しに「ジャニーズはもってあと五年」とあるだけ。週刊新潮は触れてもいない。週刊新潮はこの話題よりも「小室圭の釈明文書」のほうに気があるようだ。

   週刊文春は、リーダーの大野の持つキャラクターが活動休止(私は実質的な解散だと思う)を招いたとみている。大野の知人が、彼は目立つのが好きなタイプではなく、芸能人には向いていなかった、「アイドルであり続けることに"疲れた"というのが彼の偽らざる本音」だと話す。

   もともと、大野は得意なダンスを極めたいというのが目標で、ジャニー喜多川が大野の歌とダンスの才能を見出し、嵐のメンバーに加えることを決めた後も、どうやって逃げ出そうかと考え続けていたそうだ。

   大野は絵を描きたいという夢があり、以前、自作アートの個展を開いた時、1000万円近いギャラが振り込まれたことを自慢していたという。

   大野も10歳年下の元女優と交際していることがフライデーで報じられたりと、女性との噂があったが、事務所側は結婚はもちろん、交際していることさえ彼に否定させてきた。

   二宮和也も元キャスターの伊藤綾子との熱愛が報じられた。周囲は反対したが、週刊文春は昨年(2018年)、2人が南の島で婚前旅行を楽しんでいたことを報じ、「二宮君が彼女と結婚したがっていることは事務所では周知の事実です」(二宮を知る元タレント)と報じた。

   だが、藤島ジュリー景子副社長は、解散でもしなければ結婚は許さないという方針で、二宮は絶望し、「もう待てない」といい出してメンバーと険悪な関係になったこともあったという。

   櫻井翔もテレ朝の小川彩佳との結婚を真剣に考えていたのだが、事務所の反対で交際が進展しないため、連日連夜、酒に溺れていたこともあったそうだ。アラフォーの男たちを恋愛禁止で縛るという事務所のやり方への憤懣が、解散への引き金の一つになったことは間違いないのだろう。

   独立計画がとん挫したSMAPがテレビでやらされた謝罪会見は、「公開処刑」のようだといわれた。今回の嵐の会見が和気藹々に見えたのは、アイドルという呪縛から逃れられる、自由に恋愛できるという開放感があったからではないか。

   ジャニー喜多川が嵐解散について聞かれ、「昔は、嵐くらいの年齢で歌ったり踊ったりすると笑われたものです」と答えている。今でも、アラフォーの5人が若作りをして歌い踊る姿は、私には異様に見える。

   解散後、大野以外にピンで活躍できるのは、俳優として需要がある二宮のほかはいないと見られているようだ。

   しかし、一番厳しいのは、年間売り上が300億円に達すると見られる超ドル箱がいなくなるジャニーズ事務所である。嵐が解散する来年12月末までに、2000億円を稼ぐといわれるそうだ。嵐の後継には「関ジャニ∞」を猛プッシュしていて、事務所の命運は彼らにかかっているそうだが、SMAPや嵐の穴を埋めることは難しいだろう。

   永遠に回転していくように思えたジャニーズ商法だったが、そうはいかなくなったのは、アイドルを見出す"天才"だったジャニー喜多川の衰えが最大の要因だと、私は思う。彼の特殊な感覚は、若さが失われるとともに鋭敏ではなくなってしまったのだ。

   私は芸能記者でもなければ、ジャニーズ・ウォッチャーでもないが、たのきんトリオの時代から、いろいろな因縁があって、この事務所を見続けてきた。ついにこの日が来たかと、感慨深いものがある。

プーチンに媚びる安倍対ロ外交――平和条約と引き換えに北方領土はよくて2島

   ようやく国会が始まったが、毎度おなじみの安倍首相の謝罪と論点はずしの答弁が続いている。週刊文春は「偽りだらけ安倍晋三」として、まず、日露首脳会談を上げる。プーチン大統領が訪日したのは1回だけで、安倍は10回も訪露しているのは、ロシアに媚びている外交だと難じ、こうしたやり方がロシア側をつけ上がらせたという。

   北方領土四島を返せといい続けてきたのに、ここへきて、平和条約締結を目指す、二島返還でもといい換えてきたのは、佐瀬昌盛防衛大学名誉教授によると、<「安倍さんは『(21年9月までの)任期内で歴史に名を残さなければ』と功を焦っているように映ります。二島を取り戻し、残る二島は経済交流でお茶を濁す"二島プラスアルファ"という案もあると聞きます。国際政治の場では一度降りた電車には二度と乗れない。一度合意してしまえば、それ以上のものは望めないのです」>

   また厚生労働省の統計不正問題が浮上した。勤労統計を昨年1月(2018年)に算出方法を変えていたのに、変更前と単純比較していたため、旧来のものより数値が高く出ることになった。昨年6月に名目賃金が前年同月比で3.6%増を記録したと速報したが、安倍首相にとって都合のいいデータにするために、不正を行ったのではないかと見られているのである。

   週刊文春によると、安倍首相はもともと厚労族だが、次官候補といわれていた香取照幸がGPIF改革を巡り、安倍のお小姓の塩崎恭久と激しく対立したため、小国の大使に出されてしまった。「以来、厚労省に"物言う官僚"は現れず、官邸にすり寄った二田一男氏や蒲原基道氏らが次官になったのです」(厚労省幹部)。その結果、彼らの時代に不祥事が続発したというのである。

   腐臭漂う安倍政権だが、立憲民主党を筆頭とする野党にも、この政権を何が何でも追い落としてやるという気概を感じない。

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

今すぐ無料会員に登録して、コメントを書き込もう!

注目情報

PR
J-CAST会社ウォッチ会員向けセミナー
しごとの学校
  • 「無期転換ルール」、新たな「働き方」は軌道に乗っていますか?

  • 追悼
    J-CASTニュースをフォローして
    最新情報をチェック
    電子書籍 フジ三太郎とサトウサンペイ 好評発売中