2021年 6月 21日 (月)

世界の知性たちが呆れる「東京五輪は亡国のバクチ」IOC幹部のカネ儲け道具にされる日本人の生命――ほか8編

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   東京五輪の話で恐縮だが、いま少しお付き合いいただきたい。週刊現代が、世界の知性といわれる人たちに、東京五輪開催についてインタビューしている。ハーバード大学のスティーブン・ピンカーは、日本は五輪開催というイベントが待ち受けていることを知りながら、ワクチン接種の異常な遅れはとても先進国とはいえないとして、「日本政府は本当に真剣に取り組んでいるのでしょうか。(中略)(菅総理は)無能と言われても仕方がないでしょう」と批判する。

   ニューヨーク市立大のポール・クルーグマン教授も、五輪開催中に感染拡大が起きてしまえば、国家の威信を地に落としかねない危険なバクチだとし、「日本がなぜここまでして続けようとするのか。私には理解不能です」とまでいっている。

   5月11日のニューヨーク・タイムズに「五輪は中止すべきだ」という論考を発表したパシフィック大学教授で政治学者のジュールズ・ボイコフは、IOCのバッハやコーツを、「彼らはスポーツ・ショーを開き、カネ儲けをするためなら、日本の人々を危険に晒しても構わないと考えている。信じられないほど傲慢です」と切って捨てる。だが、「令和の不平等条約」とまでいわれる契約で、日本側が中止したいといい出せば、巨額な賠償金を払わされる。開催すれば感染拡大に怯えなければならない。どう転んでも損をするのは日本である。

   中止を決断した場合は、招致した責任者である安倍晋三前首相を特使として行かせ、「まとまるまで帰国するな」とするしかないようだ。

これでもコロナワクチン打っても大丈夫?アメリカ、英国よりも多い日本の副反応―厚生労働省は因果関係調査せず

   世界中で、これまでの新型コロナウイルスより感染力の強い、インドや南アフリカ型の変異株が流行の兆しを見せている。それに加えて深刻なのは、ワクチン接種を拒む人の増加だとニューズウイーク日本版が伝えている。アメリカでは、秋までにワクチン接種を終える人は2億人から2億2500万人といわれているようだが、全体の30%ぐらいがワクチン接種を拒否しているそうだ。

   州によっては接種者の中から抽選で1億円が当たるというクジを付けるところもあるが、それでも受けないと拒否している人たちの数は減らないようだ。拒否する理由はさまざまで、忙しい、危機感がない、ワクチンの安全性に懸念がある、医療・公衆衛生当局は信用できない、ワクチンの危険性を大げさに語る陰謀論もあるようだ。

   ニューズウイークは、南米チリの事態を見ろという。すでに人口の40%がワクチン接種をしたのに、感染者が激増して過去最多を更新したのだ。記事はこう結ぶ。<本当にウイルスの脅威を封じ込め、再びのパンデミックを防ぐには、もっと大規模で国際的な取り組みが必要だ>

   インドからワシントンへの飛行時間はわずか15時間。このことを菅政権もIOCの五輪貴族たちも理解していない。その菅首相の号令一下、大規模会場でのワクチン接種が始まった。テレビで見ていると、失礼ないい方になるが、西部劇で自分の牧場の馬や牛に「烙印」を押すような流れ作業で、安全性が十分に担保されているのか不安になる。

   私の友人はかかりつけ医で受けたが、翌日、腕が痛くて仕方がなかったそうだ。治りはしたが、2回目の接種に不安を覚えるといっていた。週刊現代によると、ワクチン接種が始まって3か月強の5月21日までに、85人の日本人がワクチン接種後に亡くなっているという。60、70、80代の人間が多いが、20代も3人いる。基礎疾患がなかった人もいたそうだ。

   副反応の発生頻度も高い。厚生労働省の資料によると、ワクチン接種100万回あたりのアナフィラキシー報告数は、アメリカ4.7件、イギリス17.7件だが、日本は72件。日本の場合、女性に多いことも不安材料である。

   週刊現代は、死亡した中の一人、長崎県に住む金田智子さん(仮名・享年69)の夫に話を聞いている。彼女は調理師資格をもって県内の病院で働いていたため、ワクチン接種を受けないという選択肢はなかったが、接種直後に身体の変調はなかったという。

   夫はその後、ワクチン接種とは無関係に、体調を崩し入院してしまう。接種から9日後に、勤務先から「出勤してこない」という連絡が入院先にあり、朝9時ごろ家に行くと、倒れている妻を発見。救急車が来た時にはすでに亡くなっていた。死因は脳出血。彼女に高血圧などの基礎疾患はなかった。

   政府は死亡者とワクチン接種との因果関係を認めていないが、亡くなった人の解剖、またはCT、あるいはMRIなどをやって死因をはっきりさせるべきだと、統合医療クリニック徳の高橋徳院長がいっている。新潟大の岡田正彦教授は、「私は決してワクチン接種を受けるつもりはありません」といっているが、週刊現代が取材したところ、打たないという医療従事者は多くいるという。

   他の国はともかく、この国のワクチン接種は拙速すぎると思わざるを得ない。その結果、激しい副反応や死亡者が出ても、菅政権や厚労省はワクチン接種との因果関係を認めないどころか、隠すに違いない。そういう国なのだ。

   私は6月4日(2021年)にワクチン接種を受ける。ファイザー製だが、基礎疾患だらけの身体がどうなるのか不安はある。東京五輪のための人身御供にされた心境である。

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

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