大震災の発生で雰囲気が一変 EVレンタカーが苦戦

   日産自動車「リーフ」、三菱自動車「i－MiEV（アイ・ミーブ）」。日本の自動車産業が誇る量産型の電気自動車（EV）が世界中で好調な売れ行きを見せている。一方、そのEVが苦戦を強いられている分野がある。レンタカーサービスだ。

   とくにリーフを大量導入した沖縄では「相当に稼働率が悪い状況」（県内の大手レンタカー会社社長）が続いている。ただその中でも、今夏の繁忙期に向けた営業施策や恒常的な稼働率アップに向けた取り組みも始まっている。

沖縄県に200台超えるリーフが登場

   2011年2月、沖縄県に200台を超える「わ」ナンバーのリーフが登場した。ニッポンレンタカー系列が100台、日産レンタカー系列が70台、オリックスレンタカー系列が50台の車両を導入、貸し出しを始めた。島内には充電設備を整備、運営する共同会社が設立されており、すでに約20基の急速充電設備が稼動している。EVレンタカーの運行には申し分のない環境が整っており、当初から関東方面の観光客やビジネス客の利用があったという。

   ところが「東日本大震災の発生で雰囲気が一変した」と先出のレンタカー会社社長は打ち明ける。原発事故によって「充電を伴うEVへの見方も変わり、積極的にEV、EVと言える状況ではなかった」という。5月の大型連休もEVレンタカーの稼働は伸びず「予約、稼動状況などすべてが2カ月程度後ろにズレた」と見ている。加えて、ガソリン車よりも割高な価格設定も少なからず逆風となったようだ。

EVとHVを共有するカーシェアリング実験実施

   だが、こうした状況を乗り越える取り組みも活発化している。オリックス自動車と沖縄県は2012年3月末まで、県民と観光客がEVとハイブリッド車（HV）のレンタカーを共有使用するカーシェアリングの社会実験を実施している。朝夕の通勤時間帯は県民がマイカーとして、日中は観光客がレンタカーとして使用するもので、EV（HV）レンタカーの稼働率向上によるCO2の排出削減をめざす。実験に参加する県民は個人宅とレンタカー店舗間でレンタカーを利用する。店舗からの通勤は送迎バスとモノレールを利用する「パーク＆ライド」方式を採用。市街地の渋滞緩和にもつなげる計画だ。

   EV（HV）レンタカーの稼働率向上をCO2削減と渋滞緩和につなげるこの官民合同プロジェクトは観光地における新しいEVレンタカーの利用方法を構築する試金石になる可能性がある。

EVレンタカー使ったエコツアーで需要喚起

   民間事業者も手をこまねいているばかりではない。島内のリゾート会社社長は「旅行会社とタッグを組み、EVレンタカーを使ってエコツアーを行う商品を企画するなど今夏の需要獲得をめざす」と話す。また、将来的には「当社が運営するホテルに太陽光発電を設置して再生可能エネルギーによるマイクログリッドを構築する。その中にEVレンタカーは不可欠。観光客にエコリゾートを体験してもらいたい」と意気込む。

   観光地においてEVレンタカーがガソリン車レンタカーと同じように稼動するには、車両単体の魅力だけでは不十分。その魅力をさらに高める周辺環境の整備やガソリン車では実現できない付加価値体験の創出が求められると言えそうだ。