1週間のテレビ視聴率のランキングで、ワースト記録が生まれた。1位がたったの18.1％しかなかったのだ。テレビ離れは、どこまで深刻化しているのだろうか。産経新聞は、ビデオリサーチの数字（関東地区）をもとに「週間視聴率トップ30」を毎週まとめている。2011年10月3～9日の1位の視聴率は、「史上最低」の18.1％（笑点、日本テレビ）だった。「12％台でトップ30入り」という悲惨状態どうなる視聴率。産経記事（10月12日付）によると、「18.1％」は、2009年4月末から5月頭の週の18.9％を下回るワースト記録だ。「週間1位が17％台」が目の前に迫っている形だ。また今回は、ほかにも「前代未聞」の低い数字が相次いだ。2位（連続テレビ小説カーネーション、NHK）が17％台で、4位が16％台という低さだった。今の時期は、多くの新番組のスタートを控えた「特番週」ではあるが、それは例年のことだ。前週（9月26日～10月2日）も「前代未聞」の低い数字があった。12％台の番組がトップ30に入ってしまった。記事担当者は「ついにその日がきた、という感じだ」と書いた。直近4週のトップ30を見比べると、20％台が上位6位（トップは25.9％、首都圏ネットワーク、NHK）まで続く週もあれば、1位は21.3％とかろうじて20％台で、2位は17.6％の週もある。「1位が17％台」は現実味を帯びているようだ。6月中旬には、ゴールデンタイムの入り口、19時台の民放全局の視聴率（関東地区）が1ケタになったことがネットで話題になったこともある。こうした数字をどうみるか。「テレビのゆくえ」などの著書がある同志社女子大の影山貴彦教授（メディア・エンターテインメント論）に聞いた。影山教授は、元毎日放送プロデューサーだ。「保身や惰性で番組を作っている」影山教授によると、経済的理由から「番組を安く作り、かつすぐに視聴率を求める」という傾向がしばらく続いたため、最近のテレビ局の現場では、「番組作りへの熱の低さ」や「あきらめ」が蔓延しているそうだ。「保身や惰性で番組を作っている」のが画面を通じて視聴者に伝わるほどのレベルに達しており、「低視聴率が話題になることが続くのは、不思議ではない」と指摘する。一方で影山教授はエールも送る。現場も「上司」も、「当たりそうな番組」ではなく、「本当に作りたい番組」を視聴者にぶつけてほしい。最初の視聴率は低いかもしれないが、情熱が伝われば結果的には視聴率につながるのではないか。「視聴率をいったんは捨てる開き直りが必要な時期に来ている」。目先の視聴率を追うばかりでは、じり貧傾向に歯止めはかからないだろう、というわけだ。テレビの地上波は、インターネット利用の増加だけでなく、テレビ番組の録画視聴や衛星放送との競争にもさらされている。また、7月の地上デジタル放送への完全移行（被災東北3県は除く）に伴い、NHK受信契約の解約件数は、9月末までに9万8000件にのぼった。対応型テレビへの買い換えに伴い、一端解約して再度契約するケースも少なくないため、9万8000件の内、どの程度が「テレビなし生活」を選んだ人なのかはまだはっきりしないが、テレビの世界に異変が起きているのは間違いない。
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